コロナで乱立するWeb会議システム。法人ユーザー獲得が生き残りのカギに

• この記事はインサイダー・インテリジェンスのプレミアム・リサーチ・レポート｢法人向けWeb会議システム（Enterprise Video Conferencing）｣のプレビュー版。

パンデミックで世界が激変した2020年の上半期、企業が事業を続けるための手段として、Web会議システムが必須となった。

外出禁止、ソーシャルディスタンス、オフィス閉鎖などの感染防止策により、業種を超えて多くの企業がリモートワークを余儀なくされた。必然的にWeb会議システムを取り入れる企業が増加し、これらのサービスの利用が大きく伸びた。

Web会議システムの市場が一気に拡大するなか、パンデミック下の需要増を最大限利益につなげようと、サービス提供企業の間で激しい戦いが始まっている。

※この記事は2020年9月11日に公開した記事を一部編集して再掲載しています

｢コロナ後｣も長期顧客になってもらえるのか

今後、法人によるWeb会議システムの選定が徐々に進み、数年後にはいくつかのサービスが勝者として残るだろう。リモートワーク人口の急増を受け、それぞれのサービスが機能の充実を図りながらユーザー獲得に励んでいる。

しかし、パンデミック下で急場を凌ぐためのツールとしての位置づけに甘んじることなく、法人向けサービスを長く使ってもらってこそ、大きな可能性が開けてくる。

次々と新サービスが登場し競争が激化するなか、Web会議システム提供企業にとって法人ユーザーの獲得がますます重要度を増している。リモートワークの長期化が予想されるだけに、尚更だ。

ビジネスインサイダー・インテリジェンスによるレポート｢法人向けWeb会議システム（Enterprise Video Conferencing）｣では、法人向けの市場でシェア拡大を目指す主なWeb会議システム提供企業5社を取り上げる。各社の強みや弱み、パンデミック以後のイノベーションなどを概観。コロナ収束後も長く活用されるサービスを提供できるかどうかを分析する。

本レポートで言及される企業：

BlueJeans, Cisco Webex, Google Meet, Microsoft Teams, Zoom

本レポートのキーポイント：

• 今後数年の間に、多くの企業でWeb会議システムの選定が進む。メインのサービスとして選ばれるため、Web会議システム各社は激しい競争を強いられる。
• 今年中はリモートワークを続けながら、コスト削減と生産性向上を実現する方法を探ろうという企業は多い。特にパンデミック収束後もリモートワークを継続していく方針を固めた企業は、最終的にどのシステムを採用すべきか、近いうちに選定作業に入るか、すでに選定を進めているはずだ。
• 企業がWeb会議システムを評価する際に採用する基準は主に9つ。｢価格｣｢機能の充実度｣｢操作性｣｢信頼性｣｢他ツールとの連携｣｢質と性能｣｢リーチ｣｢スケール｣｢完全性｣だ。このうち少なくとも1つに秀でていれば選ばれる可能性がある。
• パンデミック収束後に生き残るのは、どのサービスなのか。これを占うために、業界の主要プレイヤーである5社を比較する。マーケットへのリーチ、知名度、機能などの観点からZoom、Cisco Webex、Microsoft Teams、Google Meet、BlueJeansを取り上げた。
• 上記5社について、パンデミック下での需要急増に応えるための態勢は万全かどうか、長期利用につながるユーザーの信頼を得られるかどうかを分析する。また、それぞれのポジショニング戦略を見ながら、企業にとってメインのWeb会議システムとして長期間採用される可能性を考察する。

本レポートの完全版では：

• 新型コロナウイルスの流行が、法人向けWeb会議システム市場にどのような影響を与えたのかを解説する。
• Web会議システムを評価する際に企業が使う基準について概要を示す。
• パンデミック収束後、淘汰のステージを経たWeb会議システム市場を予想する。

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［原文：ENTERPRISE VIDEO CONFERENCING: Here's how five software providers are positioning their platforms amid the pandemic-driven shift to remote work］

（翻訳・野澤朋代）