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アウトドア・ブームはまだまだ続く…不動産からファッションにまで波及

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The Good Brigade/Getty Images

  • アメリカの成人の約半数が、アウトドア活動にアクセスしやすい場所に住むことを重視しているという。
  • これは、パンデミックの中で起きた根本的な変化のひとつだと、ディックス・スポーティング・グッズのCEOは述べている。
  • このようなトレンドは、アウトドア関連小売業の売上高を押し上げ、ファッションや不動産にも波及している。

アウトドア・ブームはまだまだ衰えそうにはない。

ジョージ・メイソン大学のシャー・スクール・オブ・ポリシー・アンド・ガバメント(Schar School of Policy and Government)が実施した調査によると、アメリカの成人の約半数が、ハイキングや釣り、キャンプなどのアウトドア活動へ容易にアクセスできることを「とても」または「極めて」重要視していることが分かったとワシントン・ポストが報じている。この調査は、2021年7月6日から21日にかけて、1000人の成人を対象に行われた。

ワシントン・ポストによると、アウトドア活動へのアクセスを切望する人は増えており、これを最優先事項とする人の割合は2019年の34%からさらに上昇傾向にある。この傾向は、2020年初めに多くのインドア活動が禁止された替わりに、アウトドア活動に目を向ける人が増えたこととと一致している。

このトレンドは不動産市場にも現れており、都会での生活を見直し、アウトドア活動ができる場所を選ぶ人が増えている。ワシントン・ポストは不動産サイトRedfinのデータを引用して、2020年に住宅販売価格が最も上昇したのは、テキサス州オースティン、ワシントン州スポケーン、アイダホ州ボイシ、アリゾナ州サプライズ、そしてニューヨーク州バッファローだと指摘している。これらの都市に共通していることは何か。それはスキーやハイキング、ウォータースポーツなど、さまざまなアウトドア活動へのアクセスが容易であることだ。

またこのトレンドは、キャンプ用品や釣り道具などのアウトドア用品を扱う業者にも恩恵をもたらしている。市場調査会社のNPDグループ(NPD Group)によると、キャンプ用品のオンライン販売が2020年には50%増となり、グリル、クーラー、テント、ハンモック、パドルボードなどのアイテムが大ヒットしたという。

ディックス・スポーティング・グッズ(Dick's Sporting Goods)のローレン・ホバート(Lauren Hobart)CEOは、2021年初めに開催されたCNBCのEvolve Global Summitでのインタビューで、このような消費動向は、パンデミックの際に「人々がライフスタイルを根本的に変えた」ことを証明するものだと述べた。

「人はまた、再び休暇を取るようになる。多くの人にとって自由に使えるお金が増え、それが今、市場に流入しているのかもしれないが、アウトドアでのアクティブな活動やアスレチックウェアへ関心がシフトしている傾向は続くだろう」

ディックスは、その恩恵を受けている。2021年5月1日締めの第1四半期における既存店売上高は、アナリストの予測を上回る前年同期比115%増で、ディックスは通期業績予想を上方修正した。これは業界全体の勢いを示すものだと考えられる。

メイン州を拠点とするアウトドア企業のL.L.Bean(エルエルビーン)も、パンデミックの影響で業績を大きく伸ばしている。同社の2020年度の売上高は15億9000万ドル(約1700億円)で、過去9年間で最大の増収となった。これは、ウォータースポーツとウィンタースポーツ用品の売り上げが好調で、それぞれ前年比83%、49%増となったことが要因となっている。

L.L.Beanのショーン・ゴーマン(Shawn Gorman)CEOは、声明で「アウトドアで過ごす時間が持つリフレッシュさせる力を信じて、私の曾祖父はこの会社を作った」と述べている。

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