社員が「これなら出社してもいい」と思えるオフィスの形とは?

オフィスカフェ

オフィスカフェのワークスペース。

James Ewing, SmithGroup

ここ数十年の間に、オフィスは劇的な変化を遂げた。

以前は間仕切りで囲まれた小部屋のようなキュービクル型レイアウトで、コピー機があるようなオフィスが一般的だった。それから何年も経って、これらはオープン型オフィスやノートパソコンに取って代わられた。

もちろん、近年ではオープン型オフィスにも欠陥があることが明らかになっている。 ある調査によると、プライバシーが守られないことや、常に気が散ってしまうことで従業員のストレスや疲労が増す傾向があるという。2013年のストックホルム大学の研究でも、オープン型オフィスで働いていた人は、自分のオフィスを持っていた人よりも病気の感染リスクが高いため、傷病休暇を取る確率が高かったことが分かっている。

新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化し、企業の多くは従業員を在宅勤務に切り替えざるを得なくなった。しかし、2021年に入っても在宅勤務が続くようになると、生産性と健康維持の両方の観点から現在のオフィス構造には限界があるという認識が高まった。

こうした知見から、企業はオフィスの役割について真剣に考え直すようになった。ビジネスリーダー、建築家、デザイナーの多くは、オフィスは今後主にコラボレーションの場として機能すると予測している。Insiderは、オフィスが実際にどのような意味を持つのか、うまく機能させるために企業が何をすべきかについてこうした専門家らから話を聞いた。

コロナ禍以前の従来型オフィスの限界

オープンオフィスのトレンドは、インターネットバブルのころにシリコンバレーで始まった。それからほどなくして、アメリカ企業の多くがその流れに続いた。

しかし、コラボレーションと生産性を向上させるための構造であるはずのオフィスレイアウトが、多くの労働者にとって不満の種となった。多くの調査で明らかになったのは、オープン型オフィスではコラボレーション環境を構築できないことが指摘されたにもかかわらず、主にコスト効率が良いという理由から、企業はこの構造を採用し続けたということだった。

ジョアンナ・フランク

センター・フォー・アクティブ・デザインの創設者ジョアンナ・フランク。

Courtesy of Joanna Frank

コロナ禍以前の近代的オフィスにも、健康維持の観点から問題となる要素がいくつかあった。換気が十分でないこと、自然や日光が十分に取り入れられていないことはすべて、人々の心身の健康に悪影響を及ぼしてきた。

健全で活気のある地域社会を築くための設計を追求する非営利団体、センター・フォー・アクティブ・デザイン(Center For Active Design)の創設者でCEOのジョアンナ・フランク(oanna Frank)は、「会社は従業員にいきいきと働いてもらわなければなりません」と語る。さらにフランクは、従業員一人ひとりの健康状態と成長する力は、会社が経済的に成長する力と直接的な相関関係があると指摘している。

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