米労働省の発表によると、米国の2021年4月の離職者数は400万人にのぼった。マイクロソフトの調査によると労働者の41%が今年中の退職を検討中だという。また米世論調査研究所ギャラップの研究の調べでは、48%が実際に転職活動を行っているか、または新たな仕事の機会があれば検討したいと考えていることがわかった。

コロナ禍により観光業やホテル業など人員削減が生じた分野もあるが、テクノロジーや専門サービスの分野では人手が不足している。したがって、企業は才能ある人材を惹きつけるためには工夫しなければならない。

高い給料、高い評判、名の通った企業であるというだけでは、もはや人材を惹きつけることはできない。彼らが複数の会社からオファーを受けていたり、コンスタントに競合他社からもスカウトメールを受け取ったりしている場合はなおさらだ。

では、従業員や求職者が｢本当に｣求めている勤務条件や福利厚生とは何だろうか？ 人事・採用の専門家らに取材した結果、5つの傾向が見えてきた。

もっと知る

マッキンゼー最新リポート｢ハイブリッド勤務の整備は困難｣。新たな働き方の理想に労使ギャップ鮮明