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マッキンゼー調査「6カ月以内に40%が離職意向」の衝撃。社員にとって給与以上に深刻な2つの不満

4月以降の離職者数はおよそ1500万人になるという。だが新しい調査で分かったのはこれだけではない。

マッキンゼー・アンド・カンパニーによる2つのグローバル調査によると、働く人の約40%が今後3~6カ月以内に離職すると見られており、離職を考えている人の約3分の2が次の仕事を確保していない状態だという

離職の意向を持つ人が最も多かったのはレジャーやホスピタリティ業界だが、医療関係者やホワイトカラーの知識労働者の多くも離職の意向を示している。

多くの企業が従業員の離職に苦慮するなかで、この調査は雇用主が従業員の定着にどう取り組むかという課題において重要な意味を持っている。

雇用主は、従業員が辞める理由は今より多くのお金を稼ぎたいからだと信じているが、それは正しくない。もちろん報酬も要因の1つではあるが、従業員が離職を考えている理由のほとんどは、管理職や組織から評価されていないと感じているか、自分の居場所が感じられないからだ

マッキンゼーのシニアパートナーで、この調査の代表執筆者の1人であるアーロン・デ・スメットは、これは彼らの不満の強い表れだと指摘する。

「従業員は隣の芝生が青く見えるから辞めるのではありません。自分が今いる職場に幻滅していて不満だから辞めるのです」とデ・スメットは言う。

評価されているという実感を得たい

6000人近くの従業員を対象にしたアンケート、および大規模・中規模組織の管理職250人を対象にしたアンケートの2つからなるこの調査では、企業と従業員の間に明確な断絶があることが明らかになった。

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