働き盛りのX世代。彼らの｢経済状況｣や｢行動様式｣はコロナでどう変化した？

• この記事はインサイダー・インテリジェンスによる調査レポート｢パンデミック下のX世代（Gen X Amid the Pandemic）｣のプレビュー版。

X世代（主に1965～1980年頃に生まれた世代）の多くが世界金融危機による打撃から完全に回復できておらず、経済的に不安定だったところに追い討ちをかけるようにパンデミックが起きた。コロナ下でデジタルトランスフォーメーションが加速し、経済的負担が増すなか、X世代は｢生活費の工面｣｢老後資金作り｣｢買い物の仕方｣｢働き方｣など各方面での調整を迫られている。

X世代の経済状況

X世代の平均世帯年収は2019年に10万6173ドル（税引前）に達した。だが、全世帯の合計資産に占めるX世代の資産の割合はベビーブーマー世代の半分ほどしかない。

金融関連情報メディアを運営するバンクレート（Bankrate）の調べによると、2020年11月の時点でアメリカのX世代の半数以上が、パンデミックの影響で少なくとも世帯収入の一部を失っていた。同年12月のアメリカ国勢調査局のデータからは、1300万人近くが生活費を捻出するのに苦労していることがわかる。

老後資金に関する情報を発信するNPOが運営する調査機関Transamerica Center for Retirement Studiesが今年4月に実施したアメリカの社会人を対象とした調査によると、パンデミックの影響でX世代（42〜55歳）の13％が解雇され、18％が減給になり、29％が勤務時間を短縮された。

パンデミックがもたらした経済的打撃により、一部のX世代にとってリタイアは遠のいた。近い将来に引退するのは非常に困難な状況となっている。

リモートワークは｢まだ先｣

まだまだ現役生活が続くX世代は、完全にデジタル化されたリモートワークに適応する必要がある。パンデミックが長引くなか、リモートワークに対する意見は分かれており、一部のX世代からはビデオ会議や新しいデジタルツールを使って仕事を進めることの難しさを訴える声も聞かれる。

リモートワークに対する苦手意識があるにせよ、X世代の全てが一刻も早く職場に戻りたがっているわけではない。調査会社シヴィックサイエンス（CivicScience）が2020年の11月と12月に働く人を対象に行った調査では、｢オフィスに戻っても良いと思える時期｣について、35〜54歳の22％が｢半年かそれ以上先｣と答えている。

買い物はオンラインが主流に

コロナ下では、X世代の買い物のデジタル化が進んだ。以前はこの世代にさほど普及していなかった｢食料品や日用品のオンライン購入｣も含め、いくつかの領域ではコロナ収束後もオンライン購入が定着するだろう。

マーケティング会社のアコスタ（Acosta）が2020年9月と10月に実施した調査では、X世代（40〜55歳）の約3分の2が、デジタルツールを使って食料品や日用品を買うことに｢抵抗がない｣と回答。パンデミック後も、この世代がオンライン購入を続ける可能性があることを示唆している。

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本レポートでは、アメリカのX世代の経済状況や、パンデミックが彼らに与えた影響について分析し、ソーシャルディスタンスの時代における買い物行動の変化にも焦点をあてる。さらに、デジタル技術を使いこなしてはいるが｢デジタルネイティブ｣ではないこの世代のメディア利用についても調査した。

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［原文：Gen X amid the Pandemic: How Their Finances, Shopping Behavior, and Digital Usage Look］

（翻訳・野澤朋代）