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大学もサステイナブルでなければ生き残れない…受験生の75%は志望動機に

大学のキャンパス

大学入学以前からサステナビリティについて考えていた人も多くいるはずだ。

Bonnie Jo Mount/The Washington Post via Getty Images

  • アメリカの大学はもっと気候危機に取り組むべきだと専門家は指摘している。
  • 気候やサステナビリティ、環境に特化した学部を開設している大学もある。
  • ある調査によると、75%の人がサステナビリティへの取り組みが出願の決定に影響したと答えている。

大学はアメリカ経済の重要な一部分であり、世界が競う温室効果ガス排出の削減についてもキープレイヤーになりつつある。

専門家によると、大学にはサステナビリティ(持続可能性)をリードする責任があるという。基金、雇用水準、公的資金(※)、大規模な不動産保有エネルギー利用、さまざまな分野の研究資源などの要素を持っているからだ。

気候変動研究に関する国際大学連盟(International Universities Climate Alliance)セカンド・ネイチャー(Second Nature)などの気候に関する活動団体も大学に対し、知識の共有、アドボカシー(政策提言)活動を通じた改革の実現、気候科学と関連分野の研究などによって解決の手助けとなることを求めている。そして、学生たちにも環境についての意識向上を望んでいる。

大学は毎年、校舎の改修やメンテナンス、食料、交通、エネルギー研究、そして教育に数十億ドルを投じている。また、自らの基金の代わりに機関投資家が出資する場合もある。

また、アリゾナ州立大学(Arizona State University)、ノースカロライナ大学チャペルヒル校(University of North Carolina at Chapel Hill)、ペンシルベニア州立大学(Pennsylvania State University)など、高等教育機関が最大の雇用主となっている地域では、経済的にも、文化的にも、社会的にも、その影響力はかなり大きい。

650校以上の大学が、2018年初めまでに温室効果ガス排出量を実質ゼロに削減すると誓約した後、自転車ラックの設置や食堂でのベジタリアン・メニューの提供にとどまらず、より包括的なサステナビリティー戦略が実行されている。その支出は、水やエネルギーの使用量を削減するための改善、リサイクルの強化、堆肥化プログラム、電気自動車の購入、クリーンエネルギーへの投資、化石燃料資産の売却などに向けられるようになった。

だが専門家によると、大規模で裕福な大学だけでなく、アメリカ国内の大学すべてが気候について関与し、研究する必要があり、それが解決に向けた迅速な行動に繋がるはずだという。

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