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パンデミックが人生観に影響? アメリカでは「仕事」を生きがいと考える人が減っている —— 最新調査

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  • ピュー・リサーチ・センターの最新レポートは、アメリカ人が何を生きがいと考えているのかを調査した。
  • その結果、「仕事」が生きがいだと答えた人は17%しかおらず、2017年の24%から減った。
  • 今回の結果は、アメリカ人の仕事に対する考え方が変わり、それが労働市場を作り変えていることを示している。

新型コロナウイルスのパンデミックで生活のあらゆる側面が変化する中、アメリカ人の仕事観 —— そして、どのくらい仕事をすべきか —— も大きく変わった

実際、ピュー・リサーチ・センターの最新レポートによると、「仕事」が生きがいだと信じている人の割合はこれまでになく少ない。

約2500人を対象に実施したこの調査では、「仕事」が生きがいだと答えた人は17%しかおらず、2017年の24%から減った。その一方で、49%が「家族や子ども」、20%が「友人」が生きがいだと答えた。アメリカでは回答者の6%が、パンデミックが自身の人生観に影響を与えたと答えている。

これも、パンデミックによる労働市場の大きな変化の一部なのかもしれない。アメリカではこの半年、記録的な数の人々が仕事を辞めている。研究者たちはパンデミックが生活の見直しを促し、"大きな決断"を後押ししたと指摘している

仕事に関しては、アメリカ人は特にうんざりしている。2021年にピュー・リサーチ・センターが調べた17の経済先進国・地域の中で、アメリカは「仕事」を生きがいに挙げた成人の割合が韓国、台湾、日本に次いで4番目に少なく、中央値である25%をも下回った。一方、同調査で「仕事」を生きがいに挙げた成人の割合が最も多かったのはイタリアで、43%だった。

これは所得階層別で見ても同じだ。大卒の高所得者層の方が、他の所得階層よりも仕事を生きがいに挙げる確率は依然として高いものの、その割合はこれまでに比べて少ない。高所得の成人の24%が「仕事」が生きがいをもたらしてくれると答えた一方、低所得の成人ではその割合は12%だった。また、大卒の成人の26%が「仕事」を生きがいとしたのに対し、高卒以下では11%だった。

ピュー・リサーチ・センターの今回の調査結果は、アメリカ人がアメリカ人のアイデンティティに内在する「仕事」から自分たちを切り離そうとしていることを示す最新のデータだ。組織心理学の専門家で「Great Resignation(大退職)」という言葉を作ったアンソニー・クロッツ(Anthony Klotz)氏は、「アメリカでは"従業員や労働者として自分が何者か"ということが、"人として自分が何者か"の中核になっている」とInsiderに語った

ところが、パンデミックは人々をオフィスから引っ張り出し、バーンアウト(燃え尽き症候群)を加速させ、数百万の人々にとっては完全な失業をもたらして、仕事を奪った。クロッツ氏によると、これがアメリカ人に人生の「他の要素」を試すチャンスを与えたようだ。実際、ピュー・リサーチ・センターの調べによると、アメリカ人は自然やアウトドア活動により意味を見出したという。興味深いことに、アメリカ人は社会や場所、制度にもより意味を見出したものの、多くはネガティブな意味だ —— つまり、アメリカ人の生活を形作る制度の変化を求めているということだ。

そして、アメリカ人は今、2017年よりも「自由」と「独立」に価値を見出していて、これは仕事にも広がっている。労働者が 足によって意思表示をし、搾取的な仕事からは立ち去り、仕事が人生においてどのような役割を果たすべきかを見直す「アンチワーク」の台頭がその良い例だ。

[原文:Fewer adults see their job as a source of life's meaning, and it shows how the pandemic has changed America's relationship with work

(翻訳、編集:山口佳美)

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