埋もれた課題がみるみる見える。トップリーダーたちが生産性を高めるために愛用しているツールとは?

デジタル化がすすむ今、ビジネスの現場では常に新しい働き方が求められている。多くの企業にとって、コロナ禍におけるDXや組織変革、イノベーションなどへの挑戦は、困難な道のりではないだろうか。

2021年12月2日に開催されたオンラインセミナー「Asana Future of Work 2021 Winter」では、挑戦を続ける企業のリーダーたちが登壇。どのような手法で組織の課題を解決してきたのかを、ワークマネジメントツール Asanaの活用例とともに紹介した。

きっかけが大事な時代に。顧客体験を変えるしくみをつくる

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基調講演を行ったのは、東京海上ホールディングス シニアデジタルエキスパート兼イーデザイン損保CMOを務めている友澤大輔さん。不確実性の高い時代におけるイノベーションのヒントを語った。

冒頭に行われた基調講演のテーマは、「不確実性の中でどう事業を変革させるか?」。パーソルやYahoo、リクルートなど、さまざまな企業で「変革」の最前線に立ち、現在は東京海上ホールディングス シニアデジタルエキスパート兼イーデザイン損保CMOを務める友澤大輔さんが登壇した。

変化の激しいこの時代に、どのように組織変革を成し遂げてきたのだろうか。そのヒントを、友澤さんは「デジタル化とコロナ禍で人間の行動原理が変化した」と紐解く。

「今までの常識では、“人は合理的に物事を考えて行動するもの”とされてきました。しかし、デジタル化とコロナ禍を通し、人はさまざまな意味で非合理的な行動を取るということが見えてきた。“検討し、考えてから購買し、そこから好きになっていく”という従来の流れから、“まず好きになって、トライアルし、よく考えてから買う”という行動に変化しているんです」(友澤さん)

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デジタル化とコロナ禍を経て、人々の購買までの行動原理が変化してきた、と友澤さん。

人の行動を表す方程式とされる「行動=能力+動機+きっかけ」。このうち、これまでは商品のスペックや価格を示す「能力」に重きがおかれていたが、近年は「動機」や「きっかけ」に重きがおかれるようになってきた、と友澤さんは分析する。

「特に、 “パーパス・ドリブン”、つまり商品やサービスが、自分にとってだけでなく社会や他者にとってどう働くのか、 社会的な意義はどこにあるのかといった点が重視されるようになってきたと感じます。これからは、共感を呼ぶ「動機」や「きっかけ」をつくること、そのためのマーケティングやコミュニケーションがより重要になっていくでしょう」(友澤さん)

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新しいDX型新保険「&e(アンディー)」について語る友澤さん。

友澤さんがCMOを務めるイーデザイン損保は、AIを駆使したシンプルでわかりやすい保険サービスとして、全く新しいDX型新保険「&e(アンディー)」を2021年11月より発売。事故のない世界を社会全体で創ることを目的に、顧客との新しい関係性構築を目指す。

友澤さんは、「まずはお客様に満足してもらう、好きになってもらうこと。『&e』では、顧客体験を変えていくことを目的にしました」と話す。事業を進めるにあたって大切なのが人材やタスクのマネージメントだが、イーデザイン損保では社長自らが率先して組織の変革に取り組み、パートナーの開拓や新たな人材の確保も意欲的に進めてきた。

「組織や事業の変革に対し、悩みながらプランを練り、議論を重ねている方が多いと思います。そんなときは、まずAsanaのような手持ちのツールを使って、課題を徹底的に洗い出してみることをおすすめします。不確実な時代の中で、変革を進めるためのヒントが見えてくるのではないでしょうか」(友澤さん)

「見える化」で不要な仕事を削減。「誰がいつまでに」が明確に

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第一三共 DX推進本部 DX企画部 デジタルイノベーショングループ主査の中野暢也さん。

続いて登壇したのは、第一三共 DX推進本部 DX企画部 デジタルイノベーショングループ主査の中野暢也(のぶや)さん。Asana導入までの経緯や現在の利用状況、今後の展望について紹介した。

サステナブルな社会の発展に貢献する先進的グローバルヘルスケアカンパニーである第一三共。ビジネスや働き方が多様化するなか、仕事・人・時間をつなぎ、スマートで協働性のある新たな働き方の実現に取り組んできた

「第一三共が普遍的なパーパスとして掲げているのは『世界中の人々の健康で豊かな生活に貢献する』ということ。その実現を支える軸として、『先進デジタル技術による全社の変革』は不可欠。デジタルを活用して人の仕事を再定義し、ワークスタイルや業務プロセスの効率化をはかる必要がありました」(中野さん)

Asanaは、組織全体で働き方のDXを進めるためのプラットフォームとして、チームのコーディネーションの作成や目標の達成のサポート、部門を越えた「見える化」の実行を目指す。

「ツール検討にあたって、仕事の「見える化」が非常に大切であることに気づいたんです。背景には、外部パートナーとの協業の機会が増えてきたことや、人材の流動化パンデミックの拡大などがあります。ワークマネジメントのために、3つの製品を検討した結果、Asanaの導入を決めました」(中野さん)

2020年7月に初期導入として1部署25名で使用し、同年12月に3部署75名まで拡張。21年7月には2本部以上で500名まで拡張し、現在は三次拡張の検討をしている。部署単位で導入することで、部署をまたいだ利用ニーズがあることがわかってきたという。

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Asanaを活用し、プロジェクトごとにタスクとワークフローを視覚的に管理することで、チーム間のタイムリーな情報・状況の共有と把握が可能になる。

資料提供/第一三共

プロジェクトポートフォリオゴールレポート機能など、ビジネスライセンスで利用できる機能をフル活用しています。運用のポイントとしているのは、浅めの階層構造で使うこと。『マイタスク』を自動化し、ステータス入力を重要視した運用を実践しています」

この運用のもと、メンバー拡張は順調に進み、プロジェクト数も増加。進捗と課題の「見える化」により、プロジェクトや組織・チームワーキングの管理がスムーズになったほか、プロセスを簡略化し、個人タスクを管理することで、業務整理と優先順位付けが可能になった。

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Asanaを活用することで、不要な仕事が減り、より生産性の高い仕事を進めることが可能になった、と中野さん。

「Asanaを活用して、主に3つの効果を実感しています。まず、使いやすくわかりやすいUIや、ステータス機能、ポートフォリオ機能によって、タイムリーな情報・状況の共有と把握が可能になったこと。また、今までは会議のために資料を作成するなどの“仕事のための仕事”がありましたが、Asanaで報告業務や情報検索ができるために、不要な仕事が減りました。最後に、誰がいつまでに行うといった、仕事の責任と所在が明確になったことです」(中野さん)

第一三共では、Asanaの拡張を今後もさらに進め、働き方の最適化をはかっていくという。目指しているのは、新たな働き方や環境のなか、部署や会社をまたぐプロジェクトにおいて、効率的に時間を使い、生産性の高い仕事を進めること

「組織的ビジネスの向上を目指し、社員たちと一緒に取り組んでいきたい」と中野さんはトークを結んだ。

Asanaの活用で、業務負荷の不均等や属人化からはれて脱却

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イベントには、Asana Japan代表取締役ゼネラルマネージャーの田村元さんも登壇。「ワークマネジメントとは、単なるツールではなく組織やプロセス、企業文化を変革していく下支えとなる考え方です」と語った。

このほか、Asanaの魅力を紹介したのは、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を開発しているSmart HRと、オーガニックワインの輸入販売を行っているマヴィ。

Smart HRからは、カスタマーサクセスグループのマネージャー長谷田貴史さんが登壇。オンラインとオフラインそれぞれのメンバーが、働く場所にとらわれずに協力しながら事業課題の解決や日々の業務を遂行している体制について、Asanaの活用実例を交えながら話した。

マヴィ代表取締役の田村安さんは、少数精鋭チームに陥りがちな属人化と業務負荷の不均等から、Asanaを活用することでどのように脱却したかを共有した。また、コロナ禍に実現した新規事業の立ち上げ経緯や裏側などまで、経営者視点でたっぷり語った。

ワークマネジメントがどのように組織の課題を解決するのか、さまざまな視点で語られた「Asana Future of Work 2021 Winter」。現在、アーカイブ視聴を受付中。

「Asana Future of Work 2021 Winter」アーカイブ視聴はこちらから

「Asana Future of Work 2021 Winter」をアーカイブで視聴する⇨

Asana

MASHING UPより転載(2021年12月17日公開

(文・鈴木有子、撮影・酒航太)

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