その背景には、規制当局が機関投資家に対してポートフォリオの適正化を求める圧力が高まっていることや、顧客からサステナビリティへの真剣な取り組みが求められていることなどがある。例えばアビバは2040年までに二酸化炭素排出量を実質ゼロにするという目標を掲げている。

アビバの最高技術革新責任者（chief innovation officer）であるベン・ラケット（Ben Luckett）は、同社はこれまでに100以上のファンドを評価したが、資金提供を行ったのは1社だけだったと語る。

｢私たちが行っている対話は、（削減）目標が意味のあるものであって、単に高い目標を設定して話題になったと思ったら忘れられてしまうような、目標のための目標ではない、ということを確認するためのものです｣とラケットは言う。｢目標は意味があってインパクトがあるだけでなく、実際に達成可能な適正な水準に設定しなければなりません｣

保険会社や年金基金、その他基金などの機関投資家から資金調達をすることが多いVCにとって、資金提供者の優先順位の変化に敏感であることは不可欠な要素だ。

大西洋をまたいでヨーロッパとアメリカにオフィスを構えるVC、フロントライン・ベンチャーズ（Frontline Ventures）のパートナー、ウィリアム・マッキラン（William McQuillan）によると、今や多くの大手LP（リミテッド・パートナー）が、 取引先のVCファンドマネジャーに対して特に統合報告書（ESGレポート）の提出を求めているという。

｢私たちと取引するLPの中には報告書以上のものを求めるところはありませんが、資本の一部としてターゲットやゴールを設定し、他の運用会社にリターンとして還元するインパクト重視のLPも現れ始めています｣とマッキランは話す。

しかしマッキランは、各機関投資家はサステナビリティのパフォーマンスを評価するための｢適切な指標とは何か｣を見極めようとしている最中だと考えており、そのプロセスがVCに対して厳しい要求を突きつけるようなことにはならないと見ている。

とはいえ、VCには、ポートフォリオのサステナビリティ信用度を高めるため、しっかりとした行動計画が必要だ。ロンドンに拠点を置くタリス・キャピタル（Talis Capital）は、アーリーステージの多様なスタートアップに対し、ESGへの強力なアプローチが可能であると考えるVCファンドの1つだ。

タリス・キャピタルのマネージングパートナーで共同創業者のマティス・マール（Matus Maar）によると、LPとVCのコミュニティ｢ベンチャーESG（VentureESG）｣のように複数業界にまたがるグループが現れたことで、最善の方法を導き出すために連携する機会が生まれたという。

｢今の状況を本格的に進展させるためには、ファンド間の連携が絶対に不可欠です。特に、投資家ごとに異なるESG報告要件を課されている企業の負担を軽減するために、共通のESG報告システムをつくる場合には連携は必須だと思います｣ とマールは述べる。

VC業界にとって、これ以上重要なタイミングはない。国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP 26）で、気候変動リスクに取り組まない場合の影響が示されてからわずか1カ月という今、機関投資家は、投資のサステナビリティの信用度に対し、2022年はより厳しい目を向けることになるだろう。

ベンチャーキャピタリストもこの流れに備えておかなくてはならない。

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［原文：VCs will face more pressure from investors to address sustainability in 2022. Here's what they can do to respond.］

（翻訳：渡邉ユカリ、編集：大門小百合）