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最高のチームで、変革に挑む。

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「いい国をつくる」ことが仕事に。アクセンチュアの働き方と働きがい

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左から門田さん、石戸谷さん、長谷川さん。

業種業態に関係なく、成長戦略に欠かせないDX(デジタル・トランスフォーメーション)。民間企業のみならず、国や地方自治体をはじめとした公共機関もその重要性を認識し、大きく舵を切り始めました。

一方で、自治体によって独自の作法や方法論があり、課題が多いことも事実。その課題に寄り添い、国民目線でのDXの後押しをするのが、アクセンチュアのテクノロジー コンサルティング本部 公共サービス・医療健康グループです。

公共サービスのDX支援は、今まさに人材が必要とされている分野で、そこでの仕事は「国づくり」といえるもの。やりがいも、そしてキャリアアップするチャンスも大いにあります。

今回は、アクセンチュアへの転職を通じてチャレンジングな案件に取り組んできた3人が登場。転職した経緯、現在の業務内容やそこで得られた経験、スキルアップなどに加え、アクセンチュアだからできた仕事や大きな事業に携わるやりがいなどについて、赤裸々に語ってもらいました。

積み上げた専門性を生かせる場面は必ずある

——皆さん、アクセンチュアには中途入社されたと聞きました。転職の経緯について教えてください。

長谷川さん(以下、長谷川):前職は、日系のSIerです。国内外の公共機関をお客様とする部署で、ITアーキテクトやプロジェクトマネジャーとして新システムの提案や開発に従事していました。

もう少し具体的に話すと、図書館の蔵書や歴史的価値のある古文書などをデジタルアーカイブとして残したり、文部科学省や国土交通省をはじめとした官公庁が提供する国民サービスのシステム基盤を作ったり、スマートシティに関連するサービスの企画を立てたりする仕事です。

仕事自体に大きな不満があったわけではないのですが、一度きりの人生ですから。ITアーキテクトやプロジェクトマネジャーの経験も生かした新しいことに挑戦したくて、転職を決意しました。

アクセンチュア株式会社 テクノロジー コンサルティング本部 テクノロジーコンサルタント(公共サービス・医療健康領域)シニア・マネジャー 長谷川さん

アクセンチュア テクノロジー コンサルティング本部 テクノロジーコンサルタント(公共サービス・医療健康領域)シニア・マネジャー 長谷川さん

門田さん(以下、門田):私も前職は日系のSIerです。地方自治体に向けた業務パッケージの導入支援や開発保守を行なっていました。

国の制度が改正されると、その内容を受けて自治体も業務の運用が変わります。そこで、現状のシステムへの影響を分析したりして、必要であればパッケージシステムを改修するのが、具体的な仕事内容でした。

転職のきっかけは、社会課題の解決に関わる仕事に携わるなかで、よりお客様に近い距離感で仕事をしたいと感じたこと。また、変化が激しい時代において、自分の力を高めて現状を打破したいという気持ちも後押しになりました。

——門田さんは、前の会社に18年在籍して、40歳の節目で転職を検討されたと伺いました。IT業界では35歳転職限界説などもささやかれていますが、不安はありませんでしたか。

門田:官公庁系の特徴は社会的な影響力が大きいこと。他にも予算の考え方や文書の取り扱いなど業務面の特殊性があります。もちろん不安はありましたが、一方で自分が積み上げた専門性を活かせる場面は必ずあると思っていました。

長谷川:私も同感です。以前は、「官公庁系のシステム開発は大規模なものが多いこともあり、業務特性や商習慣を理解しつつ大人数をマネジメントできないと成功できない」と言われていました。

そういったこともあり、大規模で長年の知見がたまっている日系の大手SIerが強みを発揮していたんです。

しかし、デジタル技術が進歩した近年では、システムの実現には必ずしも膨大な人手や時間が必要となるわけではなく、実現すべき価値に焦点を当てて最新テクノロジーを効率的に活用することで、規模に勝る成果を生み出すことが可能になりました。

そうした時に重要になるのは、アクセンチュアのように提案力や最新テクノロジーに強みを持っていること。当然、今後は公共分野への参入が増えていくでしょう。

一方、業務特性や商習慣の理解については、顧客と寄り添ってサービスを形作っていくDXの時代においては、その重要性はさらに高まると考えられます。そのため、実際に官公庁案件を手がけ慣れている人材は、年齢を問わず重宝されます

「人」を大事にする文化で、組織を超えたコラボレーションが日常的にある

——石戸谷さんはどのような経緯で転職されたのでしょうか。

石戸谷さん(以下、石戸谷):長谷川さん、門田さんは日系の大手SIer出身ですが、私は中堅SIer出身です。公共関係の部署に所属しており、主にSEとして医療保険や公共工事、社会保険など、さまざまな分野でWebシステム・基幹システムのアプリケーション開発に携わっていました。

とはいえ、俗に言う下請けにあたり、もっとこうすればよくなるのにと思ってもお客様に直接提案することはできず、もどかしい想いもありました。

そんななか、同じプロジェクトにアクセンチュアがPMO(プロジェクト・マネジメント・オフィス)として参加しており、開発だけではない関わり方があることを知りました。そこから、SI以外も手がける会社でお客様に近いところで働きたいと転職活動をスタート。

いくつか検討した結果、アクセンチュアで働くことを選びました。

——なぜ、アクセンチュアを選ばれたのですか。

石戸谷:最初はメーカー系のベンダーも視野に入れていたのですが、ベンダーはどうしても自社で開発した技術や製品を使いたがります。そういった縛りがなく、最新技術を取り入れながらお客様目線で提案できているのがアクセンチュアだと感じました。

それができているのも、単にシステム導入をゴールとするのではなく、業務プロセスにある課題をしっかりと見極めるから。そういった姿勢も魅力でした。

門田:私がアクセンチュアに決めた理由は、上流から下流まで総合的にカバーしており、自分の経験をすぐに活かせる場所がイメージできたことと、これを起点に社内でキャリアアップが可能だと思ったから。ほかの戦略系コンサルだと、どうしても上流だけになってしまいます。

もうひとつ、大きなきっかけがあって、それが「」です。面接を担当してくださった方が、敬意と共感を持って私と向き合ってくれたことが印象的でした。人として信頼できる社員がいる。これは、自分の中では大きな決め手になりましたね。

アクセンチュア株式会社 テクノロジー コンサルティング本部 テクノロジーコンサルタント(公共サービス・医療健康領域)マネジャー 門田さん

アクセンチュア テクノロジー コンサルティング本部 テクノロジーコンサルタント(公共サービス・医療健康領域)マネジャー 門田さん

長谷川:門田さんが言うように、アクセンチュアは戦略部分だけでなく、開発から運用までトータルにサービスを提供しています。その上で、デジタル領域に強みを持っている。自分がやりたいことが合致する可能性が高いと感じて、アクセンチュアを選びました。

ただ、最大の決め手は、この会社で働いたときに、目指す自分になれるイメージが具体的に描けたことです。前職のプロジェクトでは、アクセンチュアの社員と一緒になる機会も多く、社員の知人も複数いたことから、話はいろいろと聞いていました。

良い意味でフラットな環境の中で、さまざまなスペシャリストと連携してアイデアを出し、お客様に提案し、実現する。それは、私が理想とする働き方。実際、今は実現できています。

門田:アクセンチュアではプロジェクトによって、さまざまな組織から人材を集めてチームを編成します。そういった意味では、組織の壁がなく必要な情報が集めやすい

私自身、他の部署の人にもすぐに相談しています。こういった社風こそ、事業のスピードを加速させている理由のひとつではないでしょうか。多様な専門性を持つ人と人のつながりが組織力の源泉になっていると実感します。

石戸谷:前職で携わっていた複数の省庁にまたがるプロジェクトでは、同じ会社がそれぞれの省庁のシステムを担当している場合でも、拠点や部署が違うと質問に答えてもらえないことがありました。

アクセンチュアでは、公共サービス・医療健康グループ内で関係する公共機関を担当している社員にすぐに相談することができますし、可能な範囲で情報共有してもらえます。

また、部門をまたいで各産業や金融関係などの民間企業を担当しているメンバーとも社会課題の解決に向けた提案について議論をすることもあります。

長谷川:確かに、相談すればみんな真摯に答えてくれますね。そもそも、相談しやすい雰囲気だし、周りの人と助け合う文化もある。だから、気軽に話ができます。

コロナ禍で転職することに不安を感じていたときも、公共サービス・医療健康グループの幹部が忙しいなか時間を割いて相談に乗ってくれて、社員一人ひとりのケアを考えてくれる会社だと感じました。

石戸谷:私も、入社してすぐのタイミングで、公共サービス・医療健康グループの幹部が自分の名前を覚えてくれていたことに驚きました。「全員の顔と名前を覚えるようにしている」と仰っていたのですが、毎月新しいメンバーが増えているのに、そんな心配りもうれしいですよね。

門田:人を大事にするのはアクセンチュアのDNA。これは、お客様に対峙する姿勢にもつながっていますよ。

長谷川:外資系コンサルティング企業にありがちな、ドライなイメージはないですね。日本に進出して59年の歴史があるので、日本企業と外資企業のハイブリッドで、両方の良さが活かされている印象を受けます。

官公庁で進むDX推進の流れはより強くなっていく

——皆さんが実際に取り組んでいる業務についてお聞かせください。

長谷川:中央省庁が管轄する、社会基盤となるサービスの大規模な更改に、チームリードとして携わっています。

単なる焼き直しではなく、次世代向けの新サービスとして作り直す大規模なプロジェクトです。私がリードするチームにおいては、従来型のアーキテクチャの延長ではなくクラウドベースの技術をフルに活用した新サービスを提案し、現在導入を進めています。

門田:私のお客様も中央省庁です。守秘義務もあって詳しくは話せませんが、基幹システムの刷新に向けたPoC(概念実証)や基幹システム更改の要件定義などにチームリードとして携わっています。

石戸谷:私も現在はデジタル庁に関連するシステム開発案件のチームリードをやっています。

要件定義から、システムを使用する国民や省庁の職員の方にとって「本当に必要なものは何か」「最適な提供方法は何か」を常に確認し、お客様に直接提案し、システム開発、リリース後のシステム公開までお客様と一体となって進めています。

アクセンチュアの開発では、公共機関だけでなく民間企業で活躍されていた方や、アーキテクト、Webデザイナーなど様々なバックグラウンドを持ったメンバーが参画しています。

私は社会保障分野に長く携わっているので、そういったメンバー向けに社会保障制度に関する質問に答えたり、知識を提供したり、有識者として協力する役割も担っています。

クラウドを活用したリモートワークによって、会津や関西拠点のメンバー、たまに海外の拠点のメンバーともやり取りしながら開発しています。

アクセンチュア株式会社 テクノロジー コンサルティング本部 テクノロジーコンサルタント※(公共サービス・医療健康領域) 石戸谷さん ※取材時。現在はマネジャー

アクセンチュア テクノロジー コンサルティング本部 テクノロジーコンサルタント※(公共サービス・医療健康領域) 石戸谷さん ※取材時。現在はマネジャー

——実際に働いてみて、アクセンチュアの強みは見えてきましたか。

長谷川:SIerは仕様書に書いてあることを正しく読み解き、品質を担保して実現することは得意です。しかし、アクセンチュアはより上流から携わり、書いてあることの裏を読み、本当の課題を見抜いて抜本的な解決策を提案することができます。

もちろん、各省庁や自治体の個別の事情に起因する課題を解決するうえで、国内の案件経験だけに頼っていては、幅が限られてきます。アクセンチュアはグローバルに展開しており、海外の省庁や自治体のサービスやシステムを改革する案件も数多く手がけており、これは大きな強みです。

そういった事例は、社内の勉強会や個別の相談で共有されています。日本では前例がないことでも具体的な海外事例をもとに必要なアーキテクチャなどを提案すると、お客様からの納得度も高いですね。

門田:デジタル庁が発足したことからもわかるように、官公庁でもクラウド活用やシステムの標準化などDXがこれまで以上に推進されていきます。まさに、アクセンチュアが目指す方向性と一致しており、以前からDX支援に取り組んでいることは強みのひとつです。

長谷川:デジタル庁は、DXの推進やデジタル技術の活用で、これまでの定型的な国の提供サービスから脱却しようとしています。

これはまさに、アクセンチュア、そして公共サービス・医療健康グループが目指している理念そのものであり、だからこそデジタル庁を含めた中央省庁のDX関連案件にご指名いただく機会も劇的に増えています。

少し言い過ぎかもしれませんが、いよいよアクセンチュアの時代が名実ともにきた」とすら思っています。

公共サービス・医療健康グループの仕事は「いい国をつくる」こと

——今後、さらなる拡大が見込まれる公共分野。それだけに、成長のチャンスは大きいと思います。公共サービス・医療健康グループで実際に働いての感想はどうですか。

門田:実際の業務では、戦略策定から携わるアクセンチュアだからこそ、言われたことだけをやるのではなく、お客様と一緒に考えて、作り上げていく実感があります。

また、お客様の状況に合わせて、最も適した最先端技術やテクノロジーを提案できる中立性も魅力だと感じています。

なにより、最大のやりがいは、社会課題の解決につながる影響力が大きい仕事に直接関われること。もちろん、それに応えられる自分であるために、学び続ける努力も必要です。

私自身、入社して最も切り替えが必要だったのは、マインドセットの部分です。アクセンチュアではルールに則って正確に業務を遂行することよりも、本質的な課題とその解を常に考えます。

既存の前提条件を疑い、ときにはルール自体の見直しを提案することに価値が置かれていると感じます。これまでの自分にはなかった価値観で衝撃を受けましたが、豊富なトレーニングや周囲の手厚いサポートがキャッチアップを可能にしてくれています。

長谷川:公共サービス・医療健康グループの仕事は、究極にはいい国を作っていくことだと思っています。国を良くする仕組みを自分で考えて、それが反映されるのは働きがいにつながり、使命感をもって働く根幹にあるなと感じています。

石戸谷:私は少し別の視点から。現在はシステム開発をやっているのですが、入社してから数年は、お客様の代わりにシステムを導入した場合の効果の調査・分析などを行うリサーチ案件を担当していました。

アクセンチュアといえば、SEも多く抱えており開発の仕事が多い印象があるかもしれませんが、開発以外の仕事も多い。公共分野でもいろいろな側面からお手伝いができ、それもアクセンチュアならではの面白さだと思います。

さらに公共サービス・医療健康グループは「人にやさしい環境」だということも実感しています。グループ内には独自イベントが多数あり、新入社員や中途入社者向けの歓迎会や懇親会を行っています。

そういった場で出会った社員とやりたい案件や自分が興味を持っている領域の話になり、その後、つながりを活かしてプロジェクトを異動といったケースも珍しくありません。

年齢や役職に関わらず、さまざまなバックボーンを持った社員が参加していて、苦労話やキャリアアップの考え方など、参考になる話を聞くことができています。

長谷川:確かに、業務外のコミュニケーションも充実してますね。私の中途入社時は、ちょうどコロナ禍の真っ只中。オンラインの交流会で自然と馴染むことができてホッとしましたし、そういうところでもデジタル技術をうまく使いこなしてるな、と感心しました。

——最後に、皆さんが描く今後のキャリアプランについてお聞かせ下さい。

石戸谷:お客様に必要とされるテクノロジーコンサルタントとして活躍していきたいと思っています。行政分野には、まだまだわかりにくい業務や使いづらいシステムの改善の余地が多くあると思います。システムの改善を通じて、そういった課題を解決することが目標です。

また、私はSE出身ということもあり、開発に携わるエンジニアの方に対して、かゆいところに手が届くようなプロジェクト運営も心がけていきたいですね。

長谷川:これまでのキャリアをベースに、いい国を作っていきたいという想いです。アクセンチュアの良さは、型にはまらず、お客様や国民にとっての本質的な価値を考えて提案できること。中途入社から約1年の自分には、まだまだ学ぶ余地が多分にあります。

また、アクセンチュアは年々活躍の場を広げており、そうした中で常に一定以上の質を安定的に提供していくためには、個々のプロジェクトの努力だけでなく組織的なフォローやアセット化が重要になってきます。

そうした点においても、自分の培ってきた技術力やマネジメント経験をさらに磨いて、組織的な提案・実行力の底上げにも寄与していきたいと考えています。

門田:私も長谷川さんと同じで、コンサルタントとしてのベーススキルを高めるために学び続けたいですね。新しい技術やサービスは次々と出てくるので、しっかりとキャッチアップして、お客様に本質的な価値を提供できるようにしていきたいです。

もうひとつ、公共分野や官公庁のDXによって、公共サービス・医療健康グループに求められる役割も拡大しつつあります。今後、さまざまな案件に携わることになるでしょう。自身の経験をしっかりと若手に還元し、人材育成でも貢献していきたいと考えています。

成長に前向きな人、学ぶことを楽しめる人、主体性を持ってチャレンジするのが好きな人には、最適な環境だと思います。

長谷川:デジタル庁が発足したこともあり、これからは、公共分野の幅広い案件が発生するはずです。

公共サービス・医療健康グループも「公共分野に強い」という切り口だけでなく、技術や他領域の知見を核に「この技術なら、これとこれを組み合わせれば、公共分野の課題を解決できる」というアプローチが必要になるケースが増えてくるでしょう。

そうした課題は一人や二人の知見でどうにかできるものではないことが多く、解決には多くの知見が必要になるので、是非いろいろなバックボーンを持った方々と一緒に働きたいですね。

グローバルの知見と最新テクノロジーで、社会をより便利にする

コロナ禍における給付金やワクチン接種の混乱は、行政のデジタル化の遅れを浮き彫りにしました。それだけに留まらず、日常生活の中でも、アナログで行われる手続きに不便さを感じることもあるでしょう。

しかし、デジタル化、そしてDXは、確実に公共分野にも波及しつつあります

その後押しをしているのがアクセンチュアの公共サービス・医療健康グループです。旧態依然とした慣習や仕組みにとらわれず、グローバルの知見や自ら持つ最先端技術を活用し、働くメンバーも、市民生活の課題や不便を解消することに誇りを持っています。

今回、お話を伺った3人も、前職で培ったスキルを活かして、大きなプロジェクトで実力を発揮しています。また特殊性のある公共分野での長い経験はむしろ強みと捉え、一般的には不利とされる年齢の壁も超えるチャレンジをしています。

デジタル庁の発足も相まって、公共分野のDX案件は増え続け、それに伴い私たちが受ける行政や公共のサービスも使いやすくなるはずです。

アクセンチュアの公共サービス・医療健康グループで、国民のためになるプロジェクトで実力を振るい、自らを成長させてみてはどうでしょうか。

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"lifehacker"より転載(2021年12月21日公開の記事

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