ソニーが参入するEVは｢aiboであり、プレイステーションである｣。ソニーモビリティが｢VISION-S｣で目指すもの【幹部インタビュー】

2022年春、ソニーは事業会社｢ソニーモビリティ｣を設立し、EVの自社販売を検討するフェーズに入る。

北米で開催中の世界最大級のテクノロジー展示会CES2022のカンファレンスで発表したこのニュースは世界中を駆け巡った。

考えてみればここ数年、ソニーがCESでアピールするのは｢家電｣ではなく｢動くハードウェア｣だった。前年の2021年はドローンの｢AirPeak｣を、そして2020年には試作EVである｢VISION-S｣をお披露目している。

今年の目玉も自動車だ。｢VISION-S｣のSUV型（多目的車）の試作車｢VISION-S 02｣を公開した。

重要なのは、ソニーにとってCES2022で発表したかったのは｢新試作車｣ではないーーということだ。ソニーが世界に示したかったのは、｢自動車メーカーになる｣という決意だ。

VISION-S発表からの2年、どのような検討が進んできたのだろうか？ そして｢ソニーのEV｣をどのような形で実現しようとしているのだろうか？

VISION-SやAirPeakなどの開発を指揮した、責任者であるソニーグループ常務・AIロボティクスビジネスグループ 部門長の川西泉氏を直撃した。

2年の開発から自信、市販するなら｢さらに最適化｣

冒頭で述べたように、VISION-Sは2年前、2020年1月のCESで発表済みだ。それ以降、ヨーロッパと日本をまたぐ形で開発が進められ、2020年末にはオーストリアにおいて公道での高速走行を実施した。2021年にはドイツのサーキット内で、5Gを使って日本からの｢リモート運転｣も実現している。

2020年に公表されたのはスポーツクーペだった。今年は、さらに今風なSUVだ。これに伴い、クーペが｢VISION-S 01｣、SUVが｢VISION-S 02｣と名称変更されている。

01と02は同じプラットフォーム（EVを構成するための基盤で、モーターやバッテリーなどの基本構成）を使って開発している。

川西氏は言う。

｢02を作ったのは、同じプラットフォームで複数のEVを作れる、というコンセプトを検証し、具現化するため。こうやって自動車のバリエーションを増やしていけます｣

コロナ禍ということもあり、日本での公道走行など、まだ実施できていないテストもあり苦労しているようだが、それでも開発は順調に進んでいるようだ。

この2年間に生じた変化は大きい。

2年前の段階で、ソニーは｢VISION-Sを自社で市販する予定はない｣と明言していた。それが今回、｢市販に向けて検討し、事業会社を設立する｣という流れに一転したように見える。

川西氏は、市販化検討への経緯を次のように語った。

｢市販することも、検討そのものは最初からしていたんです。どうするかをずっと考えていたので、ある時期にいきなり考えを変えた……というわけでもありません。

（EVの中に）自分達で持っている技術を導入していき、十分に違いを出せる部分もわかりましたし、車としての設計・製造の難しさも学びました。結果的に、『自分達で製品として具現化できる』見通しが立ったので発表したことになります｣

ソニーのEVを差別化する3つの要素

一方で、今のVISION-Sがそのまま製品になるのか、という問いには｢そうではない｣と答える。

｢製品としては、もっと最適化できます。課題はまだあって、製品化までのすべてがクリアに見えた、と言い切れるものではないです｣

ソニーグループが発表したリリースでは、｢事業化への取り組みを発表｣｢EVの市場投入を本格的に検討｣と、若干含みを持たせた書き方になっている。その理由は、川西氏のいう｢改善が必要な部分｣にあるのだろう。

では、ソニーが｢自社のEV｣を作る上で必要な要素はどこになるのか？ 川西氏は｢3つある｣と話す。

｢もともとVISION-Sは、3つのテーマを掲げて開発を進めてきました。

1つは『センシング』。センサーを使い、安心・安全を実現する技術です。次が『アダプタビリティ』。簡単に言えば、ソフトウエアをベースにし、機能などをアップグレードしていく前提での自動車づくりです。最後が『エンターテインメント』。自動車という移動空間のエンターテインメントを変えていく、ということです。

これらが具現化できる見通しが立ち始めた……というのが今の状況です｣