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伸び続ける自家用EV販売「2022年に900万台突破」予測。電池原料高騰も、投資とラインナップ拡充が追い風

EV 2022 Sales CES

2022年1月にアメリカで開かれた世界最大級のテクノロジー展示会「CES 2022」でも、EVは注目の的だった。

REUTERS

自家用電気自動車(EV)の販売台数が2022年に900万台の大台を突破するとの予測を、アメリカのエネルギー調査大手S&Pグローバルプラッツ(S&P Global Platts)がまとめた。

2021年はニッケルやコバルト、リチウムをはじめ車載電池製品の需給が逼迫し、価格が高騰。特に炭酸リチウムの価格が前年比で約6倍となり、史上最高を更新し続けている。水酸化コバルトも前年比で約2倍、硫酸ニッケルは1割程度上昇した。

そうしたサプライチェーン危機にもかかわらず、2021年の自家用EVの販売台数は前年比で約2倍に拡大。S&Pグローバルプラッツによると、その傾向は2022年も続き、売上高としては前年比40%以上増加、販売台数は900万台に達すると予測している。

EV 2022 sales

【図1】世界の自家用EV販売台数の推移(2016年11月〜2021年11月)

出所:S&P Global Platts

原料高騰でも衰えないEV販売の理由

背景には、官民の投資増強がある。

民間セクターでは、完成車メーカー(OEM)主要各社が研究から生産まで大規模な投資を計画。S&Pグローバルプラッツのまとめによれば、フォード(Ford)、ステランティス(Stellantis※)、フォルクスワーゲン(Volkswagen:VW)グループ、日産自動車、トヨタ自動車など、主要5社の投資額だけでも、2000億ドル(約22兆円)近くに上る(【図2】)。

EV 2022 OEM Investment

【図2】主要自動車メーカーのEV投資額

出所:取材をもとに筆者作成

公的セクターでも、アメリカやイギリスの充電インフラ整備計画、中国のEV国庫補助金など、各国政府や自治体が大規模投資を公約している。

Business Insider Japanの取材に対し、S&Pグローバルプラッツは「官民の投資に加え、EVに対する規制や消費者心理の変化といった各種ファクターが、既に明白な変化をもたらしている」と回答(以下、コメントはS&Pグローバルプラッツ)。

「2020年に世界のEV売上高は前年比で39%増加し、2021年はさらに100%増加しました。この傾向は続き、2022年のEV売上高は40%以上増加すると見ています」

※ステランティス(Stellantis):プジョーやフィアットなど14ブランドを持つ多国籍自動車メーカー。Groupe PSAとFCA(Fiat Chrysler Automobiles N.V.)の合併により誕生した

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