もう後戻りできない。2022年、ハリウッドは｢多様性｣でネットフリックスに追いつけるか

カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の社会科学部長であり、UCLAが年2回発行するハリウッド多様性報告書の共同執筆者、ダーネル・ハント（Darnell Hunt）は、2020年の夏以降、｢多くの製作会社やネットワーク局が、今後さらに改善し、よりインクルーシブになると宣言しました｣と説明する。｢その点でネットフリックスは、口先だけではなくきちんと行動している会社です｣

また、ハントによると、映画芸術科学アカデミー（アカデミー賞主催団体）が2020年、アカデミー賞のノミネート作品に対し、多様性を反映するという基準を導入している。

しかし映画業界では同質性と排他性が何十年も続いており、こうした基準が果たして実を結ぶかどうかは、現時点では不透明だ。

ロビンソンは、インクルーシブな取り組みを組織に確実に浸透させるためには（ロビンソン自身がそうであるように）チーフ・ダイバーシティ・オフィサーを人事部ではなくCEOの直属とすることが非常に重要だと考えている。

例えば、ワーナー・ブラザースやHBOの親会社であるワーナーメディアは2019年、アメリカの大手芸能プロダクションであるクリエイティブ・アーティスツ・エージェンシー（CAA）からクリスティ・ハウベガー（Christy Haubegge）をチーフ・エンタープライズ・インクルージョン・オフィサーとして迎えた。この役職もまた、CEOの直属だ。ワーナーメディアはその年から、ダイバーシティとインクルージョンの進捗状況を報告するようになった。

｢自主的な取り組みは素晴らしいですが、その成果は何でしょうか？ つまり、変化が数字として見えてくるのでしょうか？｣とハントは話す。｢この質問に答えられるようになるには、あと数年かかるでしょう。というのも、映画は特にそうですが、実際に作品が完成して発表されるまでには、2〜3年の時間を要するからです。テレビは少し短く、1年くらい。そのため2021年については、これから出てくるデータが恐らく、何らかのヒントになるでしょう｣

相次ぐM&A（合併・買収）で、ハリウッドの監視役となる企業の数は少なくなり、一方でその規模は大きくなった。ディズニーは21世紀フォックスのエンターテインメント部門を取得。バイアコムはCBSと再び経営統合。アマゾンはMGMを買収するところだ。2022年に予定されている最大の合併には、ディスカバリーによる、ワーナー・ブラザースやHBOの親会社ワーナーメディアの買収計画がある。

合併や統合は歴史的に見て、エンターテインメント業界の多様化に貢献してはいない、とハントは指摘する。というのも、合併や統合によりコンテンツ・プロバイダーや人材が参入できる機会が減ってしまうからだ。

｢起こりがちなのは、こうした環境に最も参入しやすいのは通常、すでに自分の立場を確立させた人材（すなわち白人男性）であるということです｣とハントは語る。｢とはいえ、私が現状にそこまで悲観的でない理由は、観客がかなり多様になっているためです。2020年国勢調査の時点で、アメリカの人口の42.7％が有色人種でした。そしてこの割合は増加しています｣

娯楽の消費傾向を考えると（例えば、映画館での映画鑑賞に最もお金を使うのはラテンアメリカ系の人たちであるなど）、ハリウッドは今後、観客の欲求を満たすビジネス上の責務を負うことになるだろう。

ハントは言う。｢多様性がどのようなものかを観客が知った今、後戻りはできないと思います｣

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［原文：Hollywood’s 2020 inclusion promises are coming due in 2022 as audiences become ‘radically diverse,’ say industry experts: ‘Netflix is one that has put their money where their mouth is’］

（翻訳：松丸さとみ、編集：大門小百合）