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もう後戻りできない。2022年、ハリウッドは「多様性」でネットフリックスに追いつけるか

BLM

2020年のジョージ・フロイド氏死亡事件を受け、ハリウッドはインクルーシブに取り組む姿勢を新たにした。

Joe Raedle/Getty Images

2020年5月に黒人のジョージ・フロイド氏が警察官の手により殺害された事件や、これを受けて世界中に広がった抗議活動「ブラック・ライブズ・マター(黒人の命は大切だ)」を受け、ハリウッドは当時声高に、インクルージョン(マジョリティばかりでなくどの属性の人も含めること)に関する宣言を数多く行った。「あなたの言うことはその通り。同じ意見だ。大事に思っている。黒人の命は大切だ」と。

テレビや映画製作会社は、制作現場の職場環境に実際の多様性を反映させるよう取り組んできた。あれから1年半以上経った今、ハリウッドが当時出した宣言には、これまで以上に厳しい目が注がれる可能性がある。

「(ダイバーシティやインクルージョンの取り組みに対する)目は、もっと厳しくなると思います。それが弱まるとは思いません。もう後戻りはできませんし、それは素晴らしいことでもあります」とInsiderに語るのは、米メディア大手NBCUでここ10年間、チーフ・ダイバーシティ・オフィサーを務めているクレイグ・ロビンソンだ。

ロビンソンによると、テレビや映画製作会社が次にやることは、「(ダイバーシティやインクルージョンを)その会社にとって一時的なものとしか考えない人と、企業文化の一部にしようと取り組んでいる人とを見極めること」だと話す。

CBSは2020年、同局で放送する番組の作家陣には少なくとも40%、リアリティ番組の出演者には少なくとも50%の黒人、先住民族、その他有色人種(BIPOC)を含めなければならないと発表した。Amazonスタジオは、製作陣の30%以上は必ず女性や少数派の人たちとなるよう取り組んできた。ネットフリックスは、黒人がトップを務めるアメリカの金融機関に1億ドル(約114億円)を投じた。

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