都心暮らしのニーズに変化。キーワードは｢広さ、コミュニティ、可変性｣

コロナ禍を経験したことで、私たちの働き方や暮らしの価値観、都市や住宅に求める役割は大きく変化した。この先、住まいにはどのような機能が求められるようになるのだろう。

最高倍率111倍（※）、平均倍率8.7倍（※）と販売が好調なHARUMI FLAGをモデルに、不動産コンサルタントの岡本郁雄氏、立命館大学産業社会学部教授の筒井淳也氏、ワーク・ライフバランスコンサルタントの浜田紗織氏が紐解いていく。

※｢SUN VILLAGE｣第1期、｢SEA VILLAGE｣第2期では倍率優遇（3倍）を実施しており、優遇を除いた倍率を公表しています。2021年11月22日に実施した抽選会の倍率とは異なります。

これからの住まいに求められるのは｢広さ｣と｢サードプレイス｣

コロナ禍における働き方の最大の変化は、テレワークの普及である。これにより毎日の通勤から解放された人が大勢現れたが、一方で｢自宅では仕事をする場所がない｣｢家族がいると集中できない、会議がしづらい｣といった問題が次々と湧き上がった。

｢テレワークが普及し、これまで以上に住宅に広さが求められるようになりました。かつて都心に４LDKの物件はなかなかありませんでしたが、コロナ禍以降はニーズが急上昇。さらにはHARUMI FLAGのように敷地内にサードプレイスとなる共有空間を備えた住宅は高く評価されるようになっています｣（岡本氏）

とはいえ、広さを求めて都心を出ていくことは多くの人にとって現実的ではない。通勤の必要がゼロになった人は一握りだからだ。

｢リモートワークは格段に増えましたが、それでも共働きの夫婦がともにフルリモートで働く家庭はごくわずかです。

週に数回でも通勤が必要であれば、あまりにも職場から遠い場所に住居を構えることは現実的ではありません。通勤の利便性を確保しつつ、お子さんがいる家庭では通学先のことも考えた住まい選びが必要です｣（筒井氏）

コロナ禍が始まった頃は住まいのニーズが郊外に分散したが、最近では揺り戻しが起き、再び都心に注目が集まっていると言う。HARUMI FLAGのように銀座へ約2.5km、東京駅へは約3.3kmといった都心部にアクセスしやすい立地は、現役世代にとって理想的な条件なのだ。

さらには、働きながら育児をする女性が増えた関係から、育児と就労の両方がしやすい場所の人気が上昇中だと言う。

｢ライフスタイルの多様化はコロナ禍以前から始まっていました。

日本では90年代半ばまでは生産年齢人口が充実した人口ボーナス期と言われていましたが、現在は労働力不足の人口オーナス期です。人口オーナス期には、『男女ともに』『短時間で』『多様な条件の人を揃える』ことが職場に求められるようになります。

ダイバーシティの観点は企業や社会にイノベーションを起こしていくためにも不可欠。さまざまなバックグラウンドを持つ人材を集めるためには、多様な人々が働きやすい環境が必要になります｣（浜田氏）

HARUMI FLAGは広々とした敷地内に多様な家族形態を受け入れる設計がなされている。なかでもコンセプトの異なる複数の中庭はその象徴的な存在だ。子どもが水遊びを楽しめるじゃぶじゃぶ池を備えたWATER GARDENや、マルシェなどが開かれる予定のNIGIWAI PLAZAなどでは、住民も来訪者も自由に憩いのときを過ごすことができる。ゆったりとした時間を過ごしたいシニアは敷地内の散歩道を歩くなど、広い敷地内のスペースを思い思いに活用することで豊かな生活が送れることだろう。

孤独を解消し、人生を充実させるには｢多様なコミュニティ｣が必要

これからの住まいの機能にはコミュニティの創出も求められる。

｢日本人は少家族主義と言われ、家族でコミュニケーションが閉じてしまいがち。特に退職後の男性の孤独は社会問題化しており、心身の健康を守るためには参画できるコミュニティの存在が不可欠です｣（筒井氏）

｢多様なコミュニティをつくるにはある程度の規模が必要。通常50〜100戸のマンションでは、多様性の観点から健全なコミュニティづくりは難しいと言われています。その点、HARUMI FLAGのようなスケールがあれば、交流によって豊かなコミュニケーションをとることができるでしょう｣（岡本氏）

交流にはきっかけも必要。クラフトルームやキッズルームなど目的別に活用できるスペースは出会いの場となり、会話の糸口を与えてくれそうだ。

またHARUMI FLAGには３つの分譲街区があり、建物や設備の管理は各街区ごとに行っていくが、街区を越えて共用部を利用したり、街全体の景観を維持するために全体管理組合を配置。人と人とが交わりやすい仕組みや街全体の持続性を促す仕組みを作ることで、独自の文化を生み出そうとしている。

｢男性の育児休業の増加や勤務間インターバル制度（※）など、働き方とともに休み方も多様化しています。これからは個人の生き方が問われる時代。オフの過ごし方が人生の充実度にますます関わるようになるでしょう｣（浜田氏）

※1日の勤務終了後、翌日の勤務開始までの間に一定時間以上の｢休息時間（インターバル）｣を設ける制度。

人だけでなく、生き物にもやさしい住まい

また昨今、住まいを選ぶ上で｢環境負荷が少ない｣ことを条件の一つとしている人も多いと言う。

｢特に若い世代において、再生エネルギーを使用した低炭素住宅への関心が高まっています。HARUMI FLAGの場合はエネファームや蓄電池を備えているだけでなく、水素による創エネルギー設備があるので環境面においても価値を感じている人が多いのではないでしょうか｣（岡本氏）

｢今の子どもたちは学校でSDGsを学んでいます。生活のなかで体験と結びつけた環境教育が行えることはとても魅力的ですね｣（浜田氏）

｢東京（特例区）は他の政令指定都市と比べて、一人あたりの公園面積が極端に小さいというデータがあります。敷地内に緑が豊富なHARUMI FLAGは、大都市の中での希少性が高い場所だと感じます｣（筒井氏）

HARUMI FLAGでは、これからの時代に求められる環境配慮に対し、水素エネルギーをはじめとする最先端のエネルギー供給システムや次世代テクノロジーを導入し、住むだけで環境負荷低減に貢献できる街と言える。

また、人だけでなく周辺に生息する生き物にとっての暮らしやすさが考えられているのもHARUMI FLAGのユニークな環境配慮の一つだ。緑地には湾岸部であることを生かした植栽のほか、海を挟んだ浜離宮恩賜庭園から鳥が往来できるよう鳥が好む植物が植えられている。

ライフステージの変化に対応する、住まいの機能とは？

家の内側の機能面についてはどうだろう。冒頭で岡本氏が分析した通り、コロナ禍以降は以前よりも広い間取りが求められるようになったことは間違いない。

｢最近では特に、ライフステージに応じて間取りが変更できる住まいが人気です。かつては家族構成が変わればマンションを住み替えることが前提となっていましたが、現在では住まいを柔軟に変化・進化させながら長く暮らすことを望む人が増えています。そのためには充分な広さのほか、リノベーションしやすい構造も求められます｣（岡本氏）

間取りは家族関係の変化にも影響する。

｢現代の夫婦は家事の分担が進んでいます。テレワークの普及で家事と仕事が入り交じるようになってきていますから、家族みんなにとって使い勝手がいい、柔軟性の高い間取りが求められるでしょう｣（筒井氏）

｢内閣府の調査では、家事育児を分担できている夫婦ほど実際の子どもの数が希望出生数に近づいているという報告があります。少子化対策のためには、社会全体で夫婦が共に家事や育児に取り組める環境を整えていかなくてはなりません｣（浜田氏）

HARUMI FLAGの最多住戸専有面積帯は85平米台で、過去10年の都心6区分譲マンションの平均専有面積よりも20平米以上広いゆとりある構成となっている。

家事が多く発生するキッチンは豊富なパターンから選択が可能で、みんなが家庭の運営に携われる間取りづくりもできる。さらには水回りが部屋の中心部に集中しているため部屋の可変性が高いのも特徴だ。

コロナ禍は、働き方だけでなく暮らし方を考えるきっかけとなった。予測不可能な時代のなかで、今後も人々の価値観は変化し続けるだろう。不確定な時代を生きる私たちは、未来を見据えた行動を考えるとともに、今の自分にとってのベストを選び続けなければならない。未来志向で現在も充実させる仕掛けがつまったHARUMI FLAG は、そのような考えを持つ人々の象徴的な住まいとなるだろう。

HARUMI FLAGについて、詳しくはこちら。