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「株価急落」「インフレ懸念」不確実な相場で輝く有望投資先「9つのセクター」。バンカメ最新予測

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株価急落を機に資産運用の見通しは一気に不透明になってしまったが、だからと言って、銀行口座に現金を放置するだけでは、高インフレの間に資産が目減りしてしまう。

Shutterstock.com

2022年の株式市場は控えめに言っても激動の幕開けとなった。インフレ懸念がパニックに変わり始め、S&P500種株価指数は7%下落、ハイテク株の多いナスダック総合指数は調整局面にある。

投資家たちは株価下落が底を打ったのか、あるいはこの先さらに厳しい状況が待ち受けているのか、判断に苦しんでいる。

米銀大手バンク・オブ・アメリカ(バンカメ)はどう読んでいるのか?

その回答は、予断を許さない状況がまだまだ続くため、投資判断は慎重に行うべき、というものだ。

バンカメの米国株・クオンツ戦略責任者を務めるサビータ・スブラマニアンは、最近の顧客向けレポート(2月11日付)で状況を以下のように分析している。

「ファンダメンタルズは依然として健全で、当行の情勢判断は完全な弱気ではありません。しかし、いまのところインフレ緩和の兆候は見られず、2022年を通じて不安定な市場が続くのではないかと予想しています」

最近の市場の動きを見れば、ブル(強気)派とベア(弱気)派のいずれにも、それぞれの立場の正しさを説明できる材料が転がっている。

スブラマニアンのレポートによると、1月の株価急落を経て、歴史的高値が続いた市場から「泡立ち(フロス)」が取り除かれたものの、S&P500種の予想株価収益率(=株価が1株あたり純利益の何倍まで買われているかを示す)は20倍と、2015年から19年までに記録した14〜18倍、あるいは長期平均の15.6倍をまだ上回ったままだ。

バンカメは米国株に対する投資判断について「中立」としている。2022年、同銀のS&P500種指数の年末目標は4600。ウォール街の金融機関のなかでは2番目に低く、アップサイド(=上振れの可能性)はわずか3%にすぎない。

ただ、不安定な市場ゆえ投資判断は慎重にと言っても、投資家は資金をそのまま現金で持っておけばいいというわけにはいかない。銀行の預金口座に放置しておくだけでは、約40年ぶりの高い水準で推移するインフレのせいで、資金の価値が目減りしていくばかりだ。

債券に資金をシフトさせる手もあるが、利回りは確かに上昇しているものの、相対的には低いままで、10年物米国債利回りは2%程度(2月14日終値)にすぎない。

こうした厳しい相場に際しては、適切なセクターの株式を保有することがアウトパフォーム(=ベンチマークを上回る運用成績)のカギを握るとバンカメは指摘する。

スブラマニアンによれば、グロース(高成長)株は割高なバリュエーションと業績の伸び悩みから停滞が予想されるが、たとえバリュー(割安)株であっても、銘柄によっては低迷を避けられない。

いわゆる「バリュートラップ」(=株価収益率や株価純資産倍率から割安と判断されながら、いつまでも値上がりせず放置される)銘柄が一番良くない。

そうした銘柄は、伝統的な評価指標からは割安に見えるものの、業績は下降を続け、何か異なる理由から安い価格で取引されているにすぎないとスブラマニアンは説明する。

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