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Z世代は経済的な厳しさを感じている。
Alexi Rosenfeld/Getty Images
- Z世代の65％がその日暮らしの生活であることが、最新の調査でわかった。
- 2021年5月の調査の55％から、その割合が増えている。
- これはインフレの影響を反映したもので、Z世代は高騰する家賃や物価に苦しんでいる。
Z世代の口座残高は、日ごとに少なくなっている。
3000人以上のアメリカ人を対象にしたPYMNTSとLendingClubによる最新の給料に関する調査報告書によると、半数以上（65％）のZ世代が、2021年12月はギリギリの生活だったと回答した。2021年5月の調査で同様に回答した人は55％で、その割合が増えている。
Z世代のような若い世代は、家などの高額の買い物を行うライフステージにあるミレニアル世代に次いで、ギリギリの生活を送っている。Z世代で最年長の人でもまだ社会に出たばかりで、給料も少ないので、Z世代がお金がないと感じるのは当然だろう。だが、お金がないと感じるZ世代の割合の増加は、生活の高騰を示唆していると考えることもできる。
PYMNTSによる調査の前に、インフレが過去40年で最も早いスピードで進み、30年ぶりの高水準に達した。これは全世代、特に団塊の世代に影響を及ぼしているが、若い世代もこれまでとは異なる状況に直面している。
｢現在のインフレで、すべての世代の消費者にとって、ガス、食費、家賃などの必要不可欠な経費をまかなった上で、貯蓄や緊急時に備えた資金計画を立てることが困難になっている｣と、報告書には書かれている。
｢その日暮らしの若い消費者は、これから子どもを持つ可能性が高く、貯蓄が少なく、緊急用の費用に回すお金が少ない｣
一部のZ世代は、収入を得るのにも苦労している。彼らは平均1158ドル（約13万3000円）しか貯蓄がなく、その58％は臨時の出費をまかなうことができない。他の人々は3362ドル（約38万7000円）の貯蓄があり、給料日まで少しの余裕をもって生活できている。緊急時に出費に対応できないと答えた人はわずか17％だ。
これはZ世代における貧富の差の表れだ。新卒者の中には、安く雇用できる10代やスキルを持っているミレニアル世代に圧迫され、仕事を見つけるのが厳しい人もいる。だが一方で、より良い仕事を求めて仕事を辞め、ワークライフバランスを追及し、復活している人もいる。
ギリギリの生活を送る人とそうでない人との間に格差が存在しているということだ。そして、前者の中ではどのように給料を上げることができるかでもう一つの格差が生まれている。
そして、Z世代の中で貧富のどちら側になろうが、多くはインフレに苦しんでいる。食料品のような必要不可欠なものから、外食のような彼らが大好きなアクティビティまで、すべてが高額になっているからだ。
これは家賃も同じで、高騰が早すぎて多くの都市で購入するほうが手頃になり、全米平均を大幅に上回る家賃の高騰を見せた都市もある。これは特に20代の問題で、彼らはリモートワークが進む中で大都市に押し寄せたが、高騰する家賃を払えるだけの給料がもらえていない。高まる需要で家賃が高騰しているニューヨークでは、若い世代が悪夢のようなアパート探しを行っている。
もちろんZ世代は、収入が上がり、隔離のない生活を楽しむことで支出が増え、ライフスタイルのインフレになっている可能性もある。
どちらにしろ、ポストパンデミックの生活は、Z世代に打撃を与えている。
［原文：More and more Gen Zers feel like they're living paycheck to paycheck］
（翻訳：Makiko Sato、編集：Toshihiko Inoue）
