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「世界金融危機を予測、警鐘を鳴らした」ゴールドマンのトップエコノミストが読み解くウクライナ危機の「本質」

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米ニュージャージー州のガソリンスタンドで価格表示を入れ替えるスタッフの姿。ウクライナ危機の世界経済への影響は第一にエネルギー市場から始まる。

REUTERS/Eduardo Munoz

アメリカのサブプライムローン問題とそれに続く住宅バブル崩壊に端を発し、2008年9月の株価暴落(リーマンショック)を契機として発生した世界金融危機。米金融大手ゴールドマン・サックスのチーフエコノミスト、ヤン・ハチウスはそのリスクと株価下落の可能性を事前に見抜いていち早く警鐘を鳴らした専門家のひとりだ。

アメリカで4年に1度、最も正確な経済予測に対して贈られるローレンス・R・クライン賞を2度受賞しているハチウスは、いま私たちがその言葉に注意深く耳を傾けるべき人物であることは間違いない。

当然ながら、彼の関心は目下ウクライナ危機の予想もつかない展開に向けられている。

原油価格の市場に及ぼす影響がきわめて大きいのはもちろんだが、いまハチウスの目に映るのは、1バレル当たりの原油価格が上昇するにとどまらない、もっと大きな変動の兆しだ。

「ロシアのウクライナ侵攻、それに伴う欧米諸国の対応は、世界規模で広がるインフレ高進の核心的な要因となっている需給の不均衡をさらに悪化させるものです。

経済制裁やボイコット運動を通じて、ある経常黒字国との貿易取引を減らすとすれば、その国が生産し世界で消費されている商品を、他の国々が生産量を増やして埋め合わせる必要が出てきます。

世界の商品貿易および国内総生産(GDP)に占めるロシアのシェアはいずれも2%未満なので、変動が起きるにしても、世界全体から見ればそう大きなものにはなり得ません

ただし、ロシアが世界生産量の約12%を占める原油市場、あるいは世界生産量の約17%を占める天然ガス市場、とりわけロシア産天然ガスのシェアが40%(2021年)にも達する欧州の西側諸国では、もっと大きな変動が生じるでしょう」

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