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リンダ・グラットン「日本企業は“工場”を再現しようとしている」人材を活かせない企業が陥りがちな思考回路

プロティアン思考術

hamzaturkkol/Getty Images

コロナによるパンデミックは、これまでの働き方を本質的に捉え直し、これからのよりよい働き方を創り出す歴史的なきっかけになりました。

「よりよい働き方」を実現するためには、個人サイドと企業サイド双方が早急に取り組むべき課題があります。それは「人的資本の最大化」です。分かりやすく言い換えるなら、社員1人ひとりがポテンシャルを最大限に発揮しながら、企業の生産性や競争力を向上させていくこと。これがひいては企業に持続的な成長をもたらします。

では、「人的資本の最大化」と企業の持続的成長は、どうすれば実現できるのでしょうか?

この問いを解こうと、自律型キャリア形成を推進する先駆的な8社が集うコンソーシアムがあります。

「はたらく未来とキャリアオーナーシップ」と名付けられたそのコンソーシアムには、キリンホールディングス、KDDI、コクヨ、富士通、パーソルキャリア、三井情報、ヤフー、LIFULLの8社が集結。「個人の主体的なキャリア形成が、企業の持続的な成長につながる」という考えの下に、企業として何をすべきか、具体的な施策を練り上げるダイアローグを毎月重ねています。私はこのコンソーシアムの顧問を務めています。

さて、コンソーシアムの活動の一環として2022年2月、『ライフ・シフト』の著者として知られるロンドン大学ビジネススクールのリンダ・グラットン教授にインタビューする機会をいただきました。

以降ではそのインタビューの中から、個々の社員のポテンシャルを最大限に開花させ、それを推進力にして自社の生産性や競争力をもっと高めたいと願う企業の方にぜひ持ち帰っていただきたい、リンダ教授とのダイアローグをご紹介します。

「私たちは3つの歴史的トレンドの交差点にいる」

まず私は、リンダ教授にこんな質問を投げかけました。

超少子高齢化社会に突入した日本社会のこれからを考えるうえで、一人ひとりが自ら学びや「働く」をアップスキリング(リスキリング)させていく「キャリアオーナーシップ」の推進が鍵を握っていると考えています。

しかし、これまでの「伝統や慣行」が組織にブレーキをかけ、抜本的な改革に取り組めない企業が多いのが実情です。こうした企業がブレイクスルーしていくための「秘策」はあるでしょうか?

「そのためには、現在の状況を生み出しているコンテクスト(=文脈)を捉えることが重要です」、とリンダ教授は応じます。もう少し具体的に言うと、テクノロジー、人口動態、コロナ禍の社会、という3つの歴史的トレンドの交差点にあるのが今日的状況だということです。

リンダ教授は、「人の習慣は12週間で変わる」という心理学の知見があるように、2年続いたコロナ禍で人々の行動様式は習慣化したと指摘します。つまり「元の世界に戻ることはない。これが真実だ」と。

その上で私たちがいま取り組むべきは、「伝統的な働き方」を見つめ直し、より望ましいキャリアを創出していくことだと教授は述べます。

リンダ教授はそのための「秘策」として、2つ提示してくれました。

1つは、企業が人生100年時代の多様なキャリアパスを用意すること。そしてもう1つが、個人は自ら主体的に生涯学習を続けていくこと。そのためには、これまでの働き方にとらわれることなく、よりよい働き方には何が必要か、どうすることが最善なのかを考えることが大切です。

「日本企業はオフィスで“工場”を再現しようとしている」

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