多くの人は｢大退職｣で生活が向上した…最新の調査結果で

• 大退職をした労働者のほとんどが、生活の質が高まったと回答していることが新しい調査によって明らかになった。
• ほとんどの人がより良い給料、より多くの機会、より柔軟性のある新しい仕事をすぐに見つけた。
• 福利厚生は依然として難しい状況で、新しい職場の方が福利厚生が充実していると答えたのは半数以下だった。

大退職は、ほとんどの労働者にとってかなり良い結果になったようだ。

これは仕事を辞めた理由と、辞めた後どうなったかを尋ねたピュー研究所（Pew Research Center）の最新の調査によるものだ。その結果、より良い状況を求めて自ら退職した人は、概して良い仕事を見つけていることが分かった。

ピュー研究所が2022年2月7日から13日にかけて実施した、仕事をしているアメリカの成人6627人を対象に調査には、過去1年間に仕事を辞めた人が965人含まれていた。退職の主な理由としては｢給料が安い｣｢昇進の機会がない｣｢職場で軽視されている｣といったことが挙げられていた。

また、子育ての問題や仕事の柔軟性の欠如も、多くの人に影響を与えていることがわかった。

仕事を辞めた人の多くは、すぐに次の仕事を見つけたと言い、半数以上の人が、現在フルタイムで雇用されているという。また61％の人が転職先を見つけるのは比較的簡単だったと回答している。

また転職した人たちは、生活の質も向上していることが分かった。56％の人たちは｢収入が増えた｣とし、53％が｢出世の機会が増えた｣と回答している。また53％の人が｢仕事と家庭の両立がしやすくなった｣とし、50％の人が｢仕事のスケジュールがより柔軟になった｣と回答している。

ピュー研究所の調査によると、難点の一つは、福利厚生にあるようだ。退職した人の42％だけが｢今の職の方が福利厚生が充実している｣と回答し、36％の人たちは｢健康保険や有給休暇などの福利厚生の状況はほとんど変わらない｣としている。また4分の1近くの労働者が、前の職よりも福利厚生が悪化していると回答している。

もっと知る

｢大退職｣は｢大改造｣でもある…Z世代とミレニアル世代の多くが働き方を再考

大退職が始まって1年が経った

アメリカ労働省労働統計局（Bureau of Labor Statistics）のデータによると、｢大退職｣は2021年春から始まって1年を通じて続き、2021年11月だけで450万人の労働者が退職するという記録的な事態となった。

実際、これだけ多くの人が退職するというニュースは、仕事を辞める気のない人にまで影響を与えたかもしれないとInsiderは報じている。