気候変動に取り組む五輪メダリストたち。雪不足で閉鎖相次ぐスキー場に危機感

ソチ五輪フリースタイルスキー女子ハーフパイプ銅メダルをはじめ、2度のW杯年間総合優勝、世界選手権優勝と、選手として頂点を極めた小野塚彩那さん。2018年にハーフパイプの選手を引退し、その後のキャリアを考えたとき、｢生涯、自然と向き合うこと｣は必然だった。

2歳からスキーをはじめ、雪山に魅せられてきたからだ。

今はフリーライドスキーに転身し、整備されていない山を滑り続けている。そして、日々自然に身を置いているからこそ感じているのが、気候変動の影響だ。

冬季五輪が開催できるのは1都市のみに

｢今、整備されたスキー場ではない、自然そのままのところに入って、自分の足で登って、滑り降りているから分かるんです。気温が暖かくなっている。雪不足でシーズンの始まりが遅くなっている｣（小野塚さん）

2021〜2022年は大雪が何度もニュースで注目されたが、近年日本は温暖化が進み、降雪量は減っている。日本の平均気温は、1898年以降では100年あたり約1.2度の割合で上昇し、1990年代以降は特に高温な年が頻繁に現れている。現状を超える温室効果ガスの削減策を取らなかった場合（4度上昇シナリオ）、日本の降雪量は21世紀末には、約70％も減少することが予測されている。パリ協定で定めた上昇温度を2度にとどめる目標が達成された場合でも、約30%の減少が見込まれている。

当然、雪の減少がウィンタースポーツに与える影響は大きい。カナダのウォータールー大学などの研究によると、これまで冬季オリンピックを開催した都市の気温は上昇し続けている。開催都市の2月の日中平均気温は1920〜1950年代は0.4度だったが、1960〜1990年代には3.1度、21世紀には6.3度と、大幅に上昇している。

さらに、現在の水準で温室効果ガスの排出が続いた場合、これまでに冬季オリンピックが開かれた21都市のうち、21世紀末でも適切な環境で五輪を開催できるのは、1都市のみ（札幌）になると結論付けている。

日本では既に雪不足が要因となり、長野冬季オリンピック会場となった飯綱高原スキー場をはじめ、全国のスキー場の閉鎖が続いている。スキー場・リゾートが経済の中核を担っている地域にとって、気候変動は生活の喫緊の課題だ。小野塚さんの地元、新潟・南魚沼市も例外ではない。

｢プロスキーヤーの私も、雪が降らなければ仕事はなくなります。雪の減少は観光やアウトドア産業だけでなく、農業にも大きな影響を与えています。このような状況が続くと、今の子どもたちがおじいちゃん、おばあちゃんになった頃には、雪が降らなくなるかもと本当に危機感を持っています。“雪を滑るスキーという競技がオリンピックであったらしい”——、そんな風にならないように、できることを私たちの世代でやっていきたいです｣

スキーヤーやスノーボーダーたちが活動

｢私たちは気候変動による影響を理解した初めての世代であると同時に、その脅威に対処できる最後の世代でもあります。変わらずに滑り続けられる冬を選ぶのも、雪のない長く暗い冬を選ぶのも、全ては私たちの行動次第です。まさに今が行動を起こすとき｣

こう訴えているのは、Protect Our Winters Japan（通称：POW）という団体だ。

気候変動が雪山に大きな影響を与えていることに危機感を持ったスノーボーダー・スキーヤーが集まり、政策提言、アドボカシー、教育などの活動を行っている。世界13カ国で活動しているPOWは、2019年に日本での活動をスタートした。ミッションは、｢アウトドアアクティビティに情熱を注ぎ、そのフィールドやライフスタイルを気候変動から守るために行動する仲間たちの力となる｣ことだ。

小野塚さんはPOWのアンバサダーとして、日本を代表するプロスキーヤー・スノーボーダー約20人とともに活動している。

小学校で気候変動に関する出張授業を行ったり、政策提言を発信したり、イベント情報を提供したりと活動は多岐に渡る。学校側からは世界のトップ選手としての経験を語る講演依頼が多いが、今後は気候変動やジェンダーなど、自身がライフワークとしているテーマにも力を入れていく予定だ。

｢結局は一人ひとりの考えや行動が、未来をつくると思うので、私が興味を持つきっかけをつくれたら嬉しい。雪が降らなくなったら、生活や町にはどういう影響があるのか。気候がなぜ変わっているのか、自分たちには何ができるのか。子どもたちにに分かりやすく伝えていきたいです｣

POWの特徴の一つは、啓蒙活動を通して具体的なアクションの提案をしていることだ。

例えば選挙では特定の政党の支援はしていないが、投票行動を促し、一人ひとりが未来をつくる役割を担っているというメッセージを出している。小野塚さんらアンバサダーはPOWのメッセージをより広く、深く、届ける重要な存在だ。筆者も実は、POWの｢Change is POWer 選ぼう、自然のエネルギー｣の投稿がSNSでシェアされているのを見て、日本の実家を再生エネルギーへ切り替えたことがある。

アンバサダーのチームは月に1度活動を報告し、アイデアを出し合っている。例えば、白馬でリフトやゴンドラの使用電力を100％再生エネルギーで賄う動きを知り、各自が活動している雪山にどうやって同様の動きを広げられるか。どういう企業にアプローチして、自治体やキーパーソンを引き合わせられるか。人と人をつないで、アイデアを形にしていくこともアンバサダーの重要な役割だと小野塚さんは話す。

女性として、アスリートとして、母として

本業のトレーニング、大会、ガイド業で忙しい中でも、このような活動に積極的に取り組む転機の一つは、出産だった。1歳の子どもと日々過ごしていると、次の世代が暮らす地球はどういう世の中になるのか、より身近な問題として想像するようになった。

子どもたちに今の問題を伝えることは大事だが、その問題に加担してきた世代もしっかりと行動を起こさなければいけない。そんな思いが小野塚さんを動かしている。

最近34歳になった小野塚さんは、まだまだ雪山でやりたいことがたくさんある。

｢日本には、まだ日本人の女性が滑ったことがない山がたくさんあります。これまで女性ができなかったことも追い求めて、攻め続けるアスリートでいたいし、“お母さん”だからといって諦める風潮も変えたい。雪山に入り続けて、自然と向き合っていきたいです。女性として、アスリートとして、そして母として、挑戦を続けて、諦めなくていいんだと思ってくれる人が増えてくれたら、いいなと思っています｣

日本では気候変動やジェンダーなど、社会の課題についてアスリートが積極的に発信することはまだ珍しい。多くの人に尊敬される小野塚さんのようなアスリートが発信することで、関心を持つ人、行動を起こす人が増えるだろう。

小野塚さんは妊娠中もコンディションを整え、出産後わずか2カ月での復帰戦となったJAPAN FREERIDE OPEN 2021で、優勝を果たしている。女性アスリートとしての“スタンダード”を自身でつくっていくという彼女の姿勢は、同世代として心から尊敬した。

（文・大倉瑶子、編集・浜田敬子）

大倉瑶子：世界銀行で南アジアの気候変動・防災事業を担当。ハーバード大学ケネディ・スクール 公共政策修士。国際NGO Mercy Corps、マサチューセッツ工科大学（MIT) Urban Risk Lab、ミャンマーの防災専門NGO、UNICEFネパール事務所などを経て、2021年に日本人女性として16年ぶりに、ヤング・プロッフェショナル・プログラムで世界銀行に入行。

※記事は個人の見解で、所属組織のものではありません。