｢大退職｣は労働者に力を与えた…昇給を求めたアメリカ人の半数が昇給に成功

• 2021年に昇給を求めたアメリカ人の半数近くが、実際に昇給したことが、FlexJobsの調査でわかった。
• 回答者は、2021年に給与アップを勝ち取るための力を得たように感じたと答えている。
• 労働力不足が続く中、労働者たち、特に女性の交渉力が高まっている。

幸運は勇者に味方する。少なくとも、働くアメリカ人の半数はそれに当たる。

FlexJobsの調査｢Work Insight 2022 survey｣で、2021年に給与交渉を行った1248人のうち、47％が実際に昇給したことがわかった。また、83％が就職活動を行うときは何よりも給与を優先すると回答した。またほぼ同数の人が、リモートワークなど働き方の柔軟性も重要な要素になると答えた。

給与交渉や給与の透明性に関するカルチャーが変化しつつある。2021年に昇給を求めた人とほぼ同じ数の回答者が同僚と給与について話しており、BankRateの2018年の調査では同僚と話し合うことを望む人は労働者の4分の1未満だった。さらに今回は3分の1以上が、給与の交渉をしたり、給与アップを求めたりする力がついたと感じると答えた。

アメリカ労働省によると、2021年に4700万人近くのアメリカ人が仕事を辞めた。雇用は急増し、多くのアメリカ人が職場に復帰しているが、2022年2月も労働力不足はほとんど緩和されていない。人々は、リモートワークなど働き方の柔軟性がないことや劣悪な労働条件、低い賃金などを理由に2021年に離職したと言われる。その結果、アメリカの労働者は過去20年で最大の給料アップを得ているが、インフレによってその恩恵を受けているとは言い難い状況だ。