｢週休3日｣は社員を幸福にするか。700人のスタートアップ企業に起きた劇的変化

金曜日。仕事に勤しむアメリカ人の多くは、週末を今か今かと待っていることだろう。だが、サンフランシスコに本社を置くテック系スタートアップ企業のBolt（ボルト）では、金曜日は従業員約700人のほぼ全員が休日だ。

寝坊する人もいれば、ヨガ教室に通ったり、子どもと過ごしたり、土日は予約でいっぱいのレストランでミモザに舌鼓を打ったりする人もいることだろう。Boltの従業員は、アメリカではほぼ前例のない週4日勤務に恵まれているからこそ、これだけのことができるのだ。

コロナ禍によって企業は従業員の働き方を大きく変えた。物理的なオフィスをなくすか、少なくとも毎日の出社を求めなくなった。会議日を限定したり、メンタルヘルス休暇を設けたり、遠距離勤務を認めたりもした。

しかし、空前の売り手市場のなかで人材確保するためにあれこれ手を尽くしている企業が、アメリカ100年の伝統である週40時間制に手をつけることには抵抗感を示している。コロナ禍でも、月曜日から金曜日までの労働時間は相変わらずだ。

だからこそ、2021年夏にBoltが全面的に週4日勤務導入を打ち出したと聞いたとき、筆者は興味を引かれた。

週32時間労働というめずらしい制度を導入したBoltは、決して小さな会社ではない。従業員数は数百人規模、Forever 21やLucky Brandなどの顧客にレジソフトを提供しており、バリュエーションは110億ドル（約1兆4000億円、1ドル＝127円換算）にのぼる。

過当競争の業界で投資家の要求に晒されるシリコンバレーの大手新興企業が、果たして労働時間の短縮を実現できるのだろうか。もし実現できるなら、それは他の人々にとってどんな意味を持つのだろうか。

そうした疑問に答えを見出すべく、筆者はこの数カ月間、Boltの従業員に取材を重ねた。現場の従業員からこの新制度導入を担当した責任者まで、肩書はエンジニア、法務、人事、カスタマーサポートなど多岐にわたる。

Boltを取材したことで、週休3日制が今後さまざまな職に広がり、1940年にアメリカに週40時間労働制が導入されて以来の大変革をもたらす可能性があると、前向きに考えるようになった。だがその実現のためには、想像以上に多くの見直しも必要になりそうだ。

現代人の生活に、週5日勤務ほど普遍的な影響を与えたものはないだろう。働く時間だけではない。朝食の時間、着替える時間、学校の開校時間や交通の流れ。レストランや店舗や映画館の営業時間、果てはいつ誰と会うのかまで、私たちの生活習慣は週5日制によって決定づけられている。週5日制は、私たちの働き方を型にはめるだけでなく、自由を制限するものでもあるのだ。

コロナ禍になり、在宅勤務を経験した多くの人が自分の時間を自由に決められるようになった。しかし、学校をサボることと大雪で休校になることが同じではないように、金曜日に休みを取ったり月曜日にメンタルヘルス休暇を取ったりすることと、週4日勤務の下で働くことは同じではない。自分は仕事をサボって用事を済ませているかもしれないが、上司はそんなことはしていないだろう。

本当の意味で週4日勤務に移行するには、自分だけでなく大勢が足並みを揃える必要があるのだ。

始まりは3カ月限定の実験

Boltで週4日勤務を始めたきっかけは、従業員の燃え尽き症候群だった。2021年の夏は資金調達と企業買収の準備で、従業員は疲れ切っていた。人事部にはアンケートなどを通して、深夜残業や休日出勤が続いているとの声が寄せられていた。

折しも、企業の間では従業員の労働時間を減らそうという機運が高まっていたこともあり、Boltは同年8月、｢ウェルネス・デイ｣と呼ばれる全社的な休業を数回実施した。

事態が深刻になると、創業者で当時CEOだったライアン・ブレスロウ（27）は、さらに踏み込んだことを行った。3カ月間限定で週4日勤務を導入し、様子を見ることにしたのだ。

グーグルくらい大規模で成熟した企業ならおそらく、競合他社が試行錯誤するのを待ちながら、1年かけて死ぬほど検討したであろう類の施策だ。しかし人事オタクであるブレスロウは、誰もがおかしいと思うような職場のあり方をいじくり回すのが大好きだった。

ブレスロウには毀誉褒貶のきらいもあるが、先見の明も持ち合わせていることは確かだ。コロナ禍では会社を完全にリモート化し、サンフランシスコの従業員がミルウォーキーに移住したとしても給料が下がらないように、北米全域の給料を均等にした。そんなブレスロウにとって、週4日勤務は次のフェーズに進むための理にかなった意思決定だったのだ。

ブレスロウがSlackで全社員宛てに3カ月間の実験を行うと発表すると、従業員の多くは歓喜した。エンジニアのセラ・ヤン（23）は、その発表を聞いて｢超興奮した｣という。入社間もなかったプログラム・マネジャーのマット・グリーンウォルド（26）は何かの冗談かと思ったという。メディアにも注目され、Fast Company、CNBC、Forbes、Bloombergなどに取り上げられた。

だが一方で、経営陣の間には懐疑的な意見もあった。Boltのサポート担当ディレクターであるキンシー・クラークはこう振り返る。

｢真っ先に心配したのは、自分の部門への影響でした。僕たちは週5日勤務の世界の住人ですから。お客様と接し、スケジュールを立て、サポートしなければならない時間帯があるんです｣

エンジニアのシニアマネジャーであるウスマン・イスマイルは、この方針には反対だったという。

｢私の毎日は会議でほぼびっしりです。それなのに今まで以上に短い1週間に会議を詰め込んだらどうなってしまうのかと本当に悩みました。妻も子どもも休めないので、平日はストレスのたまる長い4日間になって、金曜日は空っぽの一日になるんじゃないかと思ったんです｣

従業員たちの試行錯誤が始まる

この施策には相当な代償が伴った。