Web3には根本的な矛盾がある。｢自由で民主的なインターネット｣というユートピアが実現しそうにない理由

Web3はピアツーピアのブロックチェーンで構築されているため分散型とされているが、ブロックチェーン上の取引を促進するプロセス（マイニングと呼ばれる）は高度に集中化されている。取引を完了させたり、チェーンに新しいブロックを追加したりするためには、コンピュータが複雑な数学の問題を解かなければならない。

全米経済研究所（National Bureau of Economic Research）の2021年の調査によると、ビットコインの場合、わずか約50人（総数の0.1％）のマイナー（採掘者）がマイニング能力の半分を支配している。イーサリアムに関して言えば、2020年にはわずか2つのマイニングプールが計算能力の半分以上を支配していたという。

これは重要なことで、あるマイニング・グループが協調して50％以上の力を支配すると、新しいブロックの追加プロセスを妨害し、他のマイナーのブロック完成を阻止し、そのチェーン上の取引に対して事実上やりたい放題になる。

その上、新しいWeb3スタートアップへの興奮とは裏腹に、仮想通貨取引所のバイナンス（Binance）、NFTマーケットプレイスのオープンシー（OpenSea）、あるいはインフューラ（Infura）やアルケミー（Alchemy）といったサービスなど、ニッチかつ有力な企業を中心にこの分野は急速に統合されつつある。こうした動きはおそらく今後も続くだろう。

シグナル（Signal）元CEOのモクシー・マーリンスパイク（Moxie Marlinspike）がWeb3の評価について詳述しているように、一元化はサービスをより便利にし、参入への技術的障壁を下げる傾向がある。FacebookやGoogleなどが、そうすることで過去20年間のインターネットユーザーの流入を獲得したように。

大半の人はシステムの技術的な詳細を理解できない（あるいはしたくない）ので、企業の側には、新規ユーザーが複雑なツールにアクセスしやすくすることで自社サイトに誘導しようというインセンティブが働く。これぞまさに、この領域に関与するVCの目標だ。

ビットコインの電力集約的なマイニングと取引の難しさは、大規模なプラットフォームがWeb2.0を支配したのと同様に、中央集権的な企業が台頭しWeb3を支配することを意味する。Paul Ratje/For The Washington Post via Getty Images

ピアツーピアや分散型ウェブ技術に何十年も取り組んできたデイビッド・ローゼンタール（David Rosenthal）は、Web3を支えるブロックチェーンは主にマイニングにコストがかかるように設計されており、マイナー（採掘者）が規模にものを言わせて効率を上げて利益を増やすため、統合を促すことになると主張する。

Web3企業とそれを支援するVCは、従来の金融システムと連携し、暗号ベースのプラットフォームが重要な仲介者となるように規制を策定しようとしている。ソフトウェア開発者のモリー・ホワイト（Molly White）によれば、そうなると金融規制を遵守し、ユーザーが確実にキャッシュアウトできるようにすることで中央集権化に向かうインセンティブが強まるという。

中央集権化に向かうインセンティブが強まるということは、Web3が現在のインターネットとよく似た姿になる可能性が高くなることを意味する。単に巨大企業のプレイヤーの顔ぶれが変わるというだけの話だ。

そこで、Web3のエコシステムの最大の問題点の1つが浮かび上がってくる。それは、仮想通貨に深く依存していることだ。仮想通貨は通貨というより、投機的な金融資産に近い。

ビル・ゲイツは仮想通貨を｢生粋の『大馬鹿理論』的投資｣とまで言っている。なぜなら、仮想通貨は何の価値も生まず、多くの人を呼び込むことで価値を高めることに完全に依存しているからだ。その点で、プログラマーのステファン・ディール（Stephen Diehl）は、仮想通貨がねずみ講やマルチ商法に似ていると主張している。

そう考えると、仮想通貨に夢中になっている人たちが、あなたにも仮想通貨取引に参加するよう熱心に口説いて回る理由が分かる。この分野では、NFTの価値を人為的に高めるウォッシュトレード（仮装売買）や、コインやNFTの価値を高めてからクリエイターが他者に売却して利益を上げる価格操作などの慣行などが問題となっている。

一般人がカモにされる一方で、この状態は業界の有力プレイヤーにとっては好都合だ。ゲイツが指摘したように、暗号は価値を生み出さない。カジノのようにシステムに入ったお金を再分配するだけだ。取引所のようなプレイヤーが、顧客の取引を前倒しで行い、その過程で自分たちも利益を得るという、いわばネガティブサムの投資だ。だから、早めに買うか、もともと資金がたくさんある人でもないかぎり、毎回負けるのがオチだ。

ディールは、仮想通貨の真のイノベーションは証券規制を回避することであり、投資家やVCはIPO（新規株式公開）を待たずに売却できることを意味すると主張する。

トークンを持っていればいつでも売ることができ、有力者は一般公開前に新しいコインやNFTコレクションの｢割引プレセール｣に参加するのが一般的だ。しかしその結果、投機マニアによって経済に構造的な弱点が生み出される。それこそが、アメリカだけでなく世界中で仮想通貨の規制や全面禁止に関する議論がエスカレートしている理由につながっている。

刺激的な宣伝を鵜呑みにするな

以前のバージョンのウェブが失敗した後、Web3の支持者たちは、これがインターネットを真に解放させるのだと人々に信じさせようとしている。

しかし、そうなるはずがない。自由と分散化という崇高な目標と、業界セグメントを独占できる企業を作るためにWeb3に群がるVCの利益との間には、根本的な矛盾があるからだ。

この分野は詐欺も多く、2021年は140億ドル（約1兆7360億円）の仮想通貨が被害に遭っている。また、暗号取引はギャンブルとの類似性が認識されつつあり、多くのユーザーが大金を失うことになる新種の依存症が発生している。この膨張を続ける仮想通貨のねずみ講がいずれ崩壊すれば、それに巻き込まれたコミュニティに深刻な影響が及ぶことは言うまでもない。

派手な約束に騙されるのではなく、現在構築されているものを批判的に見る必要がある。金融化の横行、デジタル製品に所有権を拡張することによる人為的な希少性の創出、多くの国で停電を引き起こす膨大なエネルギー需要……Web3企業がつくろうとしている未来は本当に彼らのレトリックと一致しているか、自問する必要がある。

仮にそうでないことが分かったら、代わりにどんな未来をつくるべきか、そこから考えるまでだ。

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［原文：Crypto evangelists want to build an internet utopia, but their supposedly revolutionary Web3 is just creating a new set of corporate overlords］

（翻訳・住本時久、編集・常盤亜由子）