「ハイブリッド型勤務なのに自由度が低い職場」は離職リスク増。従業員満足を高める3つのポイント

リモートワーク

martin-dm/Getty Images

フルタイムの出社勤務に戻ることに反対している働き手にとって、いくつか良いニュースがある。

ワークスペーススケジューリングソフトを提供するCondecoが最近発表した調査結果によれば、調査対象となった社会人の3分の1以上が、ハイブリッドワークによって精神的・肉体的な健康状態が向上したと回答している。これは、ハイブリッドモデルが従業員のワークライフバランスを改善するという以前の調査を裏付けるものだ。

今や多くの人にとって、自宅のリビングやダイニングテーブルがサテライトオフィス代わりだ。調査によれば、従業員たちがハイブリッドワークに求めるのは、自律的にスケジュールを決められること、安定的にリモート接続できるテクノロジーだという。ハイブリッドモデルを採用し、従業員の意見に耳を傾ける企業が増えるほど、従業員はより健康で幸せで、生産性も高まる可能性がある。

CondecoのCEO兼創業者のポール・ステイサム(Paul Statham)は今回の調査結果から、今はまだ従業員が求めるテクノロジーと実際に企業が用意しているテクノロジーとの間に乖離があり、職場における「デジタル平等」に向けてもっと取り組む必要がある、と指摘する。IBM SecurityとMorning Consultが2020年に実施した調査によれば、在宅勤務の従業員の53%以上が個人所有のノートPCを仕事に使っていた。

またステイサムは、回答者たちはハイブリッドワークに関する意思決定に関わりたいと思っていることも今回の調査で浮き彫りになった点だと強調する。従業員はシンプルにこう言いたいのだ。「企業はこの大退職(Great Resignation)を食い止めたいなら、自分自身でベストと思える働き方を見つけさせてくれ」と。

以降では、調査で明らかになった、企業にとっては必読の3つのポイントを紹介する。

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