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出社義務化で社員のストレス急増。Slack調査で判明、一流人材に去られる経営者たちが見落としていること

頭を抱える女性

hxyume/Getty Images

多くの企業が従業員の出社勤務を推し進めている。しかし、Slackとそのパートナーによる研究グループであるフーチャー・フォーラム(Future Forum)が2022年4月19日に発表した報告書によると、会社員の仕事関連のストレスや不安は2020年6月の調査開始以来、最悪のレベルに達したという。

中でも、出社勤務をせざるを得ないナレッジワーカーのうち、「職場におけるストレスや不安の程度に問題を感じていない」と答えたのはわずか6.7%に過ぎず、直近の四半期との比較で11.1%低下した。全体的に見た場合、スコアが最低なのは、週5日の出社勤務を余儀なくされている従業員だった。

なお、この四半期報告書は、2022年1〜2月にアメリカ、オーストラリア、フランス、ドイツ、イギリス、日本の6カ国で行った1万名を超えるナレッジワーカーに対する調査結果で、第6次報告書となる。

一流人材が流出する

フューチャー・フォーラムのバイス・プレジデントであるシーラ・サブラマニアン(Sheela Subramanian)はInsiderの取材に対し、こう語る。

「人々はここ何年か、時間も場所も柔軟に働けるという経験をしてきました。それなのに会社は『2020年の働き方に戻せ』と言うわけです。そのせいで多くの従業員がもがいているのを私たちは目の当たりにしています」

従業員の声は明快で、彼らは柔軟な働き方を求めている。企業がこのことを無視すれば、「大退職時代」に一流人材を失うことにもなりかねない、とサブラマニアンは言い添える。同調査によると、勤務地を柔軟に決められない労働者は新たに職を探す可能性が20%高くなることが分かっている。

またサブラマニアンは、労働時間にもっと柔軟性を持たせてほしいという労働者の声にも注目している。回答者の94%がスケジュールに柔軟性がほしいと答える一方で、51%が自分の会社にはフレックスタイム制度がないと報告しているのだ。

ダブルスタンダードな経営陣

今回の調査では、従業員は勤務形態の先行きが不透明であることにも不満を感じているようだとサブラマニアンは指摘する。

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