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「ズーム疲れ」でもリモートワークがいい…18歳から24歳の71%が、オフィスワーク復活なら「辞める」

Remote flexibility is becoming increasingly vital to maintain Gen Z and millennials; the portion of 18 to 24 year old respondents who reported leaving ? or would consider leaving ? if they had to return to the office, for instance, was 71%

Z世代とミレニアル世代の雇用を確保するためには、リモートワークへの柔軟な対応がますます不可欠になっている。18歳から24歳の回答者のうち、オフィスで仕事をしなければならなくなった場合、「退職する」または「退職を検討する」と回答した人の割合は71%にも上っている。

Morsa Images/Getty Images

  • 「ズーム疲れ」がよく話題になっているが、ほとんどの人は自分のテレワークの習慣に満足している。
  • 実際、多くの人は、企業にオフィスへの復帰を求められた場合、新しい仕事を探す、もしくは探すことを検討するという。
  • 特に若い世代は、就職活動でリモートワークができることを優先している。

2年前、「ズーム疲れ(Zoom fatigue)」という言葉が一般的に使われるようになった時、リモートワークに対する我々の耐性には限界があると思われていた。だが最近になっても、多くの人が在宅勤務のことを気に入っているようだ。

2022年5月にピュー・リサーチセンター(Pew Research Center)が発表した調査結果によると、ビデオ会議を利用している働く人の4分の3近くが、ビデオ通話に費やす時間に問題はないと回答している。また在宅勤務が可能なアメリカ人の10人に6人は、実際にすべてあるいはほとんどを在宅勤務にしているが、2022年に入ってからの同センターのデータでは在宅勤務者の数は減少している

パンデミックが3年目に入り、アメリカの大半の地域で新型コロナウイルスの感染者が増加する中で、労働者の希望と雇用主との要求が対立している。新型コロナウイルスへの感染の恐れや、育児の選択肢の少なさに対応する、柔軟性のあるリモートワークを求める声が大きくなっていることが、この1年アメリカの「大退職」の大きなな要因となっているのだ。

多くの求職者にとって、リモートワークは就職する際の決め手にさえなっている。3万2000人を対象に実施した最近のADPの調査によると、世界の労働者の3分の2(64%)が、雇用主がフルタイムでのオフィス勤務を望んだ場合、他の仕事を探すか、探すことを検討すると回答している。

Z世代とミレニアル世代の労働者を確保するためには、リモートワークへの柔軟性がますます不可欠になってきているということだ。ピューの調査では、オフィスに復帰しなければならなくなった場合、現在在宅勤務をしている18歳から24歳の回答者の71%が、退職するか退職を検討すると回答している。さらに、18歳から49歳の在宅勤務者の59%がZoomのようなツールを頻繁に使用していると回答したのに対し、50歳以上で同様の人は48%だったことから、若い労働者の方が多くの経験があることが分かる。

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