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間もなく人員削減に着手しそうな大手テック企業が一目瞭然「1枚のチャート」近年躍進のShopify、Zoomも…

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コロナ禍の在宅需要を追い風に従業員数、株価とも躍進を遂げたテック企業が、ここに来て総崩れの様相を見せている。

Shutterstock.com

新型コロナウイルスの大流行により、世界で数千万、数億の人々が外出制限措置に従わざるを得なくなり、同時に、仕事や娯楽、社会との関係維持のためにインターネットの活用を余儀なくされた。

一方、ハイテク産業はその影響でかつてない好景気に沸いた。が、それもいまや過去のものとなりつつある。

コロナ変異株の感染拡大に端を発するグローバルサプライチェーン障害、行動制限からの急速な経済再開に伴う高インフレ、そうしたタイトな市場環境がロシアのウクライナ軍事侵攻と西側諸国による経済制裁によって助長され、連鎖反応が世界経済に深刻な打撃をもたらそうとしている。

ズーム(Zoom)やオクタ(Okta)、ブロック(Block)、トゥイリオ(Twilio)などコロナ禍で躍進したテック企業は2020年から21年にかけて従業員を倍以上に増やし、株価も急上昇した。

しかし、2021年11月中旬ごろから、それら急成長を遂げた企業を筆頭に多くのハイテク銘柄が弱気相場入りし、各社とも今後想定されるコスト削減とレイオフの波に身構えている状況だ。

米調査会社エベレストグループ(Everest Group)のパートナー(テクノロジー分野担当)、ニテシュ・ミッタルは次のように分析する。

「コロナ禍で熱狂的に盛り上がり、ピーク需要を迎えたものの、それはもともと持続可能なものではなかったため、調整局面がやって来たわけです。

人々が自宅に籠もり、テック企業が提供するサービスに多くの時間を費やす状況が大前提としてあって、それはパンデミックからの回復が進めば当然持続不能になります」

例えば、アマゾン(Amazon)は行動制限を受けて急増したインターネット通販(EC)需要に応えるべく、2020年から21年にかけてスタッフの大増員に取り組んだ。結果、従業員数は2019年末時点に比べて2倍以上に増えた。

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