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「旅行需要」「サブスク」に注目、景気後退時に株価伸ばす企業の共通点。投資銀行エバーコア最新分析

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米投資銀行エバーコア(Evercore)傘下の金融調査会社インターナショナル・ストラテジー&インベストメント・グループ(ISI)は、迫りくる景気後退を勝ち抜くテクノロジー企業の条件を分析している。

Shutterstock.com

ハイテク株はパンデミック下で急激な上昇局面を迎えたが、2021年11月を節目に急転直下下落が始まり、いまや歴史的な株価低迷(専門用語で言うところの「調整局面」)とも言える状況から、景気後退入りの可能性も示唆されている。

メタ・プラットフォームズ(旧フェイスブック)やツイッター(Twitter)は最近、新規採用の凍結を打ち出し、ネットフリックスやキャメオ(Cameo)などの動画配信大手もレイオフを実施している。

一方、米投資銀行エバーコア(Evercore)傘下の金融調査会社インターナショナル・ストラテジー&インベストメント・グループ(ISI)が5月第3週に発表したレポートは、景気後退を乗り切る体制を整えて好位置につけるハイテク株も多数存在すると指摘する。

同社アナリストのマーク・マヘイニーらは「景気後退入りのリスクを現実のものと認識」したうえで、消費支出、消費者の需要動向、コスト上昇などのファクターに注目し、景気後退に最も強いハイテク銘柄および最も弱いハイテク銘柄を検証している。

「当社のハウスビュー(投資見解)では、世界の景気後退入りを『プロバビリティ(=起こりうる可能性)』ではなく『ポシビリティ(=起こる可能性が高い)』と判断しています。その通り現実となれば、インターネットセクター全体がネガティブな影響を受けるでしょう」

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