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FIREや定年退職「4%ルールは6%で考えるべき」検証した大学准教授からのアドバイス

定年退職はもちろん、FIRE(経済的自由、早期退職)においても、「4%ルール」と呼ばれる重要なルールが存在している。リタイア後、資産からの年間引き出し率(インフレ調整済み)を4%とすれば、「資産は枯渇しない」と結論付けたものだ。

例えば、100万ドル(約1億3400万円、1ドル=134円換算)を貯めてから退職する場合なら、毎年4万ドル(約536万円)を上限に引き出せば、資産が底をつくことはない。500万ドル(約6億7000万円)を貯めてから退職する場合は、毎年20万ドル(約2680万円)を取り崩すことができる。

公認ファイナンシャルプランナーであるウィリアム・ベンゲン(William Bengen)が1994年に発表した論文を根拠に導かれたこの結論は、1990年代後半から2000年代前半にかけて行われたトリニティ大学の教授陣による研究で、一層強固なものとなった。

研究者らは過去のマーケット・リターンを基にこの引き出し率を検証し、退職後の運用期間を30年と想定した場合、ポートフォリオを株式と債券に50%ずつ投資すれば、4%は「安全な引き出し率」※であるとしている。

「4%ルールが提案されるまで、そうした考え方は存在していませんでした」とトリニティ大学ファイナンス学部のユージェニオ・ダンテ・スアレス(Eugenio Dante Suarez)准教授は語る。

「多くの人がこのルールを非常に便利だと思っています。ただし、本来の理解という点に立ち返ると、何かを見失っているように思えるのです」

4%ルールとは基本的に、資産を使い果たす確率を計算する際に「90%の安全レベル」を採用する方法だとスアレスは説明する。つまり、4%ずつ使っても資産が底をつかない確率は90%であり、資産が底をつく確率は10%となる。

4%ルールで最も重要なのはこの確率なのだが、多くの人が4%という数字にとらわれてしまっているとスアレスは述べる。問題はそれが安全すぎるということだ。

「逆に言えば、死亡時に多額の“余り”が発生する確率が90%もあるのです。つまり、お金を残しすぎてしまい、最初からもっと使うべきだった……と後悔する羽目になるということです」

スアレスは、自身の研究によると、退職者が参考にすべき代わりとなる引き出し率は「6%」なのだという。以下ではその根拠と、具体的なケースを紹介しよう。

※編集部注:4%ルールは、アメリカのS&P500インデックスが第二次世界大戦後の75年間で平均7%成長してきたこと、同期間の物価上昇率が3%だったことから導き出されたものであり、経済状況の変化や国の違いによってはこのルールが当てはまらないこともある点に注意が必要だ。
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