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｢ホットペッパーグルメ外食総研｣の調査では、大半の人がサステナビリティに配慮した飲食店に行きたいと考えている。
Shutterstock / Koukichi Takahashi
- エコバッグを持ち歩いている人は9割、マイカトラリーの持ち歩きに前向きな人は約4割
- 印象が良くなる飲食店の取り組み1位は｢ドギーバッグの導入｣
- ｢プラスチック資源循環法｣よく知らない人は5割
リクルートの外食市場に関する調査機関｢ホットペッパーグルメ外食総研｣は5月26日、飲食店によるサステナビリティの取り組みへの印象などについてのアンケートの結果を発表した。調査対象は20～69歳の男女9540人。
エコバッグ普及率は9割、4割はマイカトラリーにも前向き
画像：リクルート｢外食市場調査｣
同調査によると、エコバッグをすでに持ち歩いている人の割合は約9割。
特に60歳代女性のエコバッグ普及率は98%超と非常に高く、1番低い20代男性でも78%と、エコバッグはすでに｢持っていて当たり前｣というレベルになりつつある。
それに加えて、マイカトラリー（使い捨てではない携帯用スプーン・フォーク類）に関してはは全体の約4割（36%）が｢用意すると思う｣と回答した。
2022年4月に施行された｢プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律｣（プラスチック資源循環法）では、一部の飲食店に対し、プラスチック製のスプーンやフォークなどの削減に向けた取り組みが義務化されている。
好印象な飲食店の取り組み、1位は｢ドギーバッグの導入｣…56%
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調査では、環境やサステナビリティに配慮した飲食店の取り組みとして、｢もし実施していたら印象が良くなるもの｣も尋ねている。
このうち1位は、日本ではまだ一般的ではない｢食べ残しを持ち帰ることのできる袋や容器（ドギーバッグ）の導入｣で、56%が印象が良くなると答えている。以下は上位のランキングと割合だ（※複数回答可の集計）。
1位 食べ残しを持ち帰ることのできる袋や容器（ドギーバッグ）の導入…56.0%
2位 食べ残しを減らすために注文量の自由度やバリエーションを増やす…41.2%
3位フードシェアリングや子ども食堂への提供など、余った食材・調理品を無駄にしない…33.3%
4位 食材の丸ごと使用・規格外野菜や未利用魚の使用など、食材を余さず有効に使う…29.7%
5位 地産地消メニューの促進など生産者や地域を支援…28.1%
｢プラスチック資源循環法｣内容の認知率は2割
画像：ホットペッパーグルメ外食総研｢外食市場調査｣より
調査結果を見ると、多くの人が環境やサステナビリティに取り組む飲食店を評価していたり、自分でも行動していたりすることが明らかになっている。
しかしその一方で、2022年4月に施行された｢プラスチック資源循環法｣については、｢内容まで知っている｣人は約2割、｢聞いたことはあるが、内容はよく知らない｣人が約5割にとどまった。
調査結果の詳細は、このリンクから読むことができる。
（文・西山里緒）
