今や企業がDX（デジタル・トランスフォーメーション）に取り組むことは当たり前になりつつある。その推進役となる｢デジタル人材｣、すなわちAIやテクノロジーなどデジタル技術の知見を駆使して、企業に新たな価値を提供できる人材の育成は、重要な経営課題の一つだ。

実際に、多くの企業でデジタル人材の採用や育成を強化しているものの、｢思うように育成が進まず、ビジネス成果に直結していない｣事例も多い。

そんな中、自社のデジタル人材育成で蓄積した知見やノウハウを展開し、大手企業の支援に取り組んでいるのがアクセンチュアだ。デジタル人材を育て、活躍してもらうにはどのような施策やマインドセットが有効なのか。アクセンチュアの躍進を支える｢デジタル人材育成メソッド｣を紐とくとともに、同社のカルチャーに迫った。

｢現場の社員｣が腹落ちしているか？

AIやデジタル技術の知見を駆使して、ビジネスを変革するデジタル人材。その重要性は理解しているが、なかなか社内の人材が育たない──。

これは、多くの企業が抱える悩みではないだろうか。その理由について、アクセンチュア ビジネス コンサルティング本部で、組織開発・人材育成やDXを基軸とした新規事業開発などを担う中丸雄一郎氏は｢デジタル人材を育成する必然性が、現場まで落ちきっていない｣と指摘する。

中丸氏によると、企業のデジタル人材育成は大きく3つの段階に分けられるという。

その中で、最もデジタル人材に対する課題に直面しているのは、｢育成を始めたが手応えを掴むのはこれから｣の企業だ。

デジタルソリューションを導入しDXを進めながら、その過程でデジタル人材の育成にも取り組んでいるが、｢果たして成果が出ているのか？｣と確信を持ち切れていない企業も多い。また、育成される側の社員にも戸惑いが生じているという。

｢多くの経営層は、DX推進のために社内でデジタル人材を育てることが急務だと考えています。

しかし現場の社員は、なぜ自分たちがDXに関係するスキルを身につけなくてはいけないのか腹落ちしていない人が多いのが現状です。

実務が忙しいこともあり、新たなスキルを学んだり、一度身につけたスキルや思考のパターンを取り除いたりすることに対して、意義を感じきれないといった声も耳にします｣（中丸氏）

その結果、DXを進めるための人材育成の仕組みは導入したが、現場がそれらに対応できておらず、宝の持ち腐れになっているケースも多い。

｢そうならないためにも、現場の社員が『何のためにデジタルスキルを学ぶのか』『学んだ内容をどのように活用できるのか』を理解し、何を成し得たいのかを描ける状態にすることが重要｣と中丸氏は強調する。

デジタル人材が育つ、アクセンチュアの独自のプログラムとは

では、どのようにしてデジタル人材を育てていけば良いのか。社員一人ひとりのデジタルリテラシーが高く、デジタル人材の輩出企業としても知られるアクセンチュアでは、どのように育成を進めているのだろう。

アクセンチュア ビジネス コンサルティング本部でクライアント企業の働き方改革や人材育成・研修設計などを支援する猪股萌氏はこう話す。

｢アクセンチュア社内では、一般教養と専門領域に分けて人材育成を行っています。

一般教養では、近年でいえば5G、ブロックチェーン、メタバースといった注目テクノロジーの動向や内容を理解するためのグローバル全体の必須研修があります。目的は、日々生まれる最先端の技術やトレンドを正しく理解し、ビジネスに活用できるようにすることです。

加えて、自らの業務やお客様に応じて、さらに細分化された専門領域の研修があります。単なる座学ではなく、アクセンチュア社内の専門家が講師となり、直接教えてもらいながら学ぶ機会も多々あります｣（猪股氏）

猪股氏自身、アクセンチュアのデジタル人材育成プログラムで、実践に伴う知識を得られた経験を持つ。前職は大手住宅設備機器メーカーで｢もともとテクノロジーに精通していたわけではなかったので、最初はお客様に適切なアドバイスができるのか、不安もありました｣と入社当時を振り返る。

｢一般教養の研修だけでも、お客様の前に立っても恥ずかしくないだけのデジタル知識を得ることができます。また、専門領域の個別研修はさまざまな分野が網羅されており、学ぶ意欲があれば、それに応じたコンテンツが用意されていて心強いです。

私は、プロジェクトに関わることになったタイミングで、AIを活用したデータ分析に関する講座を受けました。実際に自分でツールを触って使い方を理解することで、お客様との会話の内容も変わったのではと思います。

また、何よりも学びになるのはプロジェクトを通じて得た知見です。アクセンチュアでは組織外のメンバーと同じプロジェクトに入ることが多く、各分野のプロフェッショナル人材が持つ多様な知見に触れられることは、多くの気づきにつながっています｣（猪股氏）

自走するデジタル人材を育てる｢DX University｣

これら、アクセンチュアで培われたデジタル人材育成のノウハウは、クライアント企業の支援にも活かされている。その一つが、DXを推進し、新たな事業やサービスを創造するデジタル人材の育成を目指すプログラム｢DX University｣だ。

｢アクセンチュアが提供する『DX University』の特徴は、テクノロジーに直結することだけではなく、ロジカルシンキングやファシリテーションなど、真のデジタル人材に必要不可欠な基礎スキル習得も含まれていること。そして座学だけにとどまらず、実際にDXプロジェクトを進めながら実践的なOJTを実施していることです。

例えばデジタル人材の育成では、お客様の顧客購買データを使って仮説の設定から分析、施策への適用まで幅広い分析を進めています。

そうして最終的には、自社内で一定数のデジタル人材が育ち、自走しながら改善を繰り返せる状態を目指しています｣（中丸氏）

猪股氏は現在、大手通信会社のデジタル変革を主軸とした人材育成プロジェクトに携わっている。

｢多くの現場では『座学と実践が結びついていない』ことに大きな課題があります。

研修で基礎となる概念や技術の使い方を学んだ後、実践時に『すぐにアドバイスをもらえる人、フィードバックをもらえる人が近くにいるかどうか』が成功のキーポイントとなります。

やはり実務の現場は教科書通りにはいきません。やってみてぶつかった壁を一緒に乗り越え、改善ポイントを指摘してもらえる存在がいることで、よりスピーディに、大きく成長できるのです｣（猪股氏）

中丸氏は、デジタル人材を育成しビジネス成果につなげていくには｢社内カルチャーのアップデートが欠かせない｣と続ける。

｢デジタル技術は、日々進化・発展しています。一度学んだら終わりではなく、常にノウハウや経験を共有・活用しながらアップデートし続ける必要があります。

そのようなカルチャーがある組織はデジタルリテラシーが飛躍的に向上し、次なるDXへのチャレンジにつながります｣（中丸氏）

人材｢+α｣の価値を生み出す

アクセンチュアで人材育成に携わる2人。最後に今後の展望や目指すことを聞いた。

｢人材育成は、企業目線では経営の根幹、社員目線では個人の明るい未来の実現に関わる『尊い仕事』です。

ある人が貴重な経験や能力を発揮し組織の中で輝き出すと、それが周囲に伝播して組織全体が活性化する。そしてその人自身もより活き活きと仕事を進め、よい成果が生まれる。そんな瞬間を何度も見てきました。

デジタル人材の育成は企業にとって新たなチャレンジになることが多いですが、理想だけを追求するのではなく、現場で生じる葛藤と丁寧に向き合い、課題も一つひとつ解決しながら変革に導いていきたいですね｣（中丸氏）

｢アクセンチュアには、変化や成長を『楽しんでいる』人が多いと感じます。私自身も、変わり続ける世の中で常にアンテナを高く持ち、新しい情報をインプットしながら、現場での真の変革につながるような支援をしていきます｣（猪股氏）

自社のデジタル人材育成の成功例をショーケースとして、クライアント企業が自走できるデジタル人材を育て、DXの加速へとつなげているアクセンチュア。｢企業は人なり｣と言われるが｢DXも人なり｣だ。

｢戦略立案から導入、オペレーションまで一気通貫｣は、アクセンチュアを表す言葉としてよく使われる。もう一つ、重要な要素を付け加えるならば｢自走できるデジタル人材の育成まで｣も実行できるのが、アクセンチュアの強みと言えそうだ。

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