マッキンゼー、PwCら企業幹部がアドバイス。来たるべき景気後退局面を生き抜く4つの戦略

アメリカも景気後退局面に入るのか

Peter Zelei Images/Getty Images

「ラバーメイド(保存容器)」や「シャーピー(文房具)」などのブランドを傘下に持つニューウェルブランズのラヴィ・サリグラムCEOは、長年にわたり数々の経済的苦境を乗り越えてきた。

「(1997年の)アジア通貨危機も経験しましたし、(2001年の)同時多発テロ事件当時はホテル事業に携わり、ホリデイ・インを経営していました。

2010年にはオフィスマックスのCEOになりました(編集部注:オフィスマックスは2013年、同業である米事務用品のオフィス・デポと合併)。こうした中小企業は、グレート・リセッションの煽りを受けて衰退してしまったんです」

アメリカはいま経済的苦境に直面しており、来年には景気が後退局面に入ると専門家らはみている。Facebookの親会社メタからウォルマートに至るまで、多くの企業が景気低迷を想定して対策を進めている。

2007〜2009年のグレート・リセッションから15年近くが経過し、当時経営の幹部を担っていた人材の多くが今では経営を司る立場にある。サリグラムのように過去に不況を生き抜いてきた経験豊かなCEOたちから学ぶことは多い。

「私が過去の不況の経験から学んだのは、何よりも準備が鍵だということ」とサリグラムは言う。

サリグラムは40年のキャリアの中で、オフィスマックスの他にも洗剤・化成品メーカーのSCジョンソンや食品サービス企業アラマークの幹部職も務めてきた。

数々の修羅場をくぐるなかで得難い知恵を身につけてきたサリグラムだが、そんな彼をもってしても想定できなかったのが、新型コロナウイルス感染症の大流行と、今も世界経済を揺るがし続けるその余波である。

この2年間、各企業のCEOたちは他にも数々の出来事に直面しながら経営の舵取りをしてきた。ジョージ・フロイド殺害事件をきっかけに沸き起こった人種問題への意識の高まりしかり、サプライチェーン問題、ロシアによるウクライナ侵攻に関連した世界的な燃料価格高騰しかりだ。

おそらく最悪ともいえる経済状況の中を舵取りすることになる経験の浅いリーダーたちに向けた戦略の助言を集めるため、Insiderはベテランの経営者らに話を聞いた。以降ではその教訓を紹介しよう。

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