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今年こそ早期リタイアに向けた資産プランに詳しくなろう
Shutterstock/ignacio ayestaran
- この記事の著者は、30代になるまで引退に向けた貯蓄をしてこなかったが、今はどれだけ早くキャッチアップできるかを楽しんでいる。
- そこで彼女は、15年後に引退できるようにするためのヒントを、6人のアドバイザーから教えてもらった。
- 彼らは著者に、借金をなくし、投資リスクを減らし、納税義務に気をつけろ、などと指摘してくれた。
私は20代の頃、リタイアに向けた資金プランを真剣に考えたことはほとんどなかった。確定拠出年金に積み立てもせず、個人年金のメリットを勉強したこともなかった。
でも30歳になったとき、これからはもっと賢く資金を管理しようと決心した。30代半ばの友人が45歳までのリタイアを目指していると聞いて、今年こそ早期リタイアに向けた資産プランに詳しくなろうと決めた。
現在、筆者は33歳だが、50歳までにリタイアしようと漠然と考えている。そこで、6人のマネーのプロに、15年以内にリタイアしたいならば、今何をしたらよいかを聞いてみた。
1. 節税対策をする
ファイナンシャルプランナーのエリック・サスマン（Erik Sussman）氏は、リタイアに向けてどのように資産形成をするかを決めるとき、多くの人が見過ごしがちな大切なことは税金だと言う。
節税のために、リタイアする前に個人年金やその他の選択肢を利用して、できる限り非課税所得を得られるようにしておくのが理想だ。税金を見落としたり過小評価したりすると、リタイア後にお金が底をついてしまうこともある。
2. リスクの大きい投資を避ける
ファイナンシャルプランナーのスコット・ターナー（Scott Turner）氏 は、15年以内にリタイアしようと思うなら、リスクを考慮した投資戦略を考えて、リタイアに適した運用を行うことを推奨する。
2008年頃、多くの人がせっせと貯めた資金を株式で運用していたが、リーマンショックで株式市場が暴落し、資産価値が半分になってしまった。株式に資産をつぎ込みすぎて大打撃を受け、予定通りリタイアできなくなったのだ。
15年以内にリタイアしたいならば、今こそ価格変動の小さい運用に変更すべきだ。
3. 負債をなくす
ファイナンシャルプランナーのコリン・エクセルビー（Colin Exelby）氏は、負債は長年、ときに数十年にわたって資産形成の邪魔になりかねないため、借金をなくすことが必要不可欠と解説する。
借金があると、将来のキャッシュフローでその返済をしなければならない。だから、景気が良いときでも行動が制限されるし、景気が悪くなれば深刻な資金状態に陥りかねない。これから借金をしようと思っており、しかもそれがキャッシュフローを増やさない負債ならば、もう一度よく考えてみよう。
キャッシュフローを増やす借金とは、住宅ローンを借りて賃貸不動産に投資するようなケースだ。一方で、キャッシュフローを増やさない借金とは、クレジットカードでの借り入れなどである。
｢所得や貯蓄、投資で払えるだけの消費にとどめるのが望ましい｣と、エクセルビー氏は言う。
4. リタイア後の生活に明確なビジョンを持つ
リタイアまでにいくら必要かがわからなければ、第一歩としてリタイア後にどんな生活を送りたいかを想像してみる――そう語るのはファイナンシャルアドバイザーのジェイ・ブレックネル（Jay Brecknell）氏だ。
多くの人は15年後にどんな生活を送っているか明確なビジョンを持っていない。趣味は何で、どんな活動をしているのか。旅行には行きたいのか。こうしたことにはすべてお金がかかるし貯金の目標額にも大きく影響するため、リタイアに向けた予算に盛り込む必要がある。
5. できるだけ多く年金基金に拠出する
ファイナンシャルプランナーのマーク・レイズ（Mark Reyes）氏は、退職年齢が近いか否かにかかわらず、できるだけ多く、それもなるべく早く、年金基金への拠出を始めることを勧める。
年金基金への拠出額は、予算にどれだけ余裕があるかによって決まる。給料の10～15％を退職基金に拠出するのが良いが、もっと多ければなお安心だ。
6. 昇給やボーナスの半分を貯蓄に回す
昇給であれボーナスであれ、予期せぬ収入が入ったら50対50ルールを守ることが大事だとファイナンシャルプランナーのパティ・ブラック（Patti Black）氏は言う。そうすればリタイアに向けて、少なくとも半分を貯金に回すことができる。
肝心なのは、残りの半分を使うときに新たな借金を作らないことだ。例えば、残りの半分をバケーションや新しい家具に現金で費やすのは構わない。だが、60カ月の分割払いで新車を買って、高い自動車保険を払うのはやめておこう。
（翻訳・中山桂、編集・長田真）
