脱炭素とはなにか
OPPO Reno7 Aの本体カラーはドリームブルー、スターリーブラックの2色。見る角度によって質感が異なって見える。触感は滑らかなマット仕上げだ。
撮影：太田百合子
スマートフォンの出荷台数で世界第4位（2022年第1四半期、IDC調べ）の｢OPPO｣を手がけるオウガ・ジャパンは、6月16日に新型スマートフォン｢OPPO Reno7 A｣を発表した。
直販価格は4万4800円（税込）。6月23日からau、UQモバイル、ワイモバイル、家電量販店、一部MVNOで販売されるほか、6月30日からは楽天モバイルでも取り扱いがスタートする。
4万円台でも｢おサイフ｣｢防水｣対応の全部入りモデル
薄さが約7.6mmとスリムかつ、重さも約175gと6.7インチのスマートフォンとしては軽量。実際のサイズよりもコンパクトに感じる。
撮影：太田百合子
｢OPPO Reno7 A｣は約6.7インチと大画面かつ、コントラスト比の高い有機ELディスプレイを搭載。ディスプレイ内には、約1600万画素（F値2.4）のインカメラを搭載する。
リフレッシュレートは90Hz（数値が高いほどちらつきが抑えられる）をサポートするなど、昨今のトレンドとなっているゲーム需要にも応える。
CPUにはミドルレンジモデル向けのクアルコム製｢Snapdragon 695 5G｣を採用。
｢OPPO Reno7 A｣の主な特徴。
撮影：太田百合子
背面カメラは約4800万画素の広角（F値1.7）、約800万画素（F値2.2）の超広角、約200万画素（F値2.4）のマクロの3レンズ構成だ。
バッテリーは4500mAhで急速充電にも対応。生体認証は画面内に配置された指紋認証と顔認証をサポート。前世代機に引き続きIP68の防水・防じん、おサイフケータイ（FeliCa）にも対応している。
前モデル（写真左）ではエッジが丸く加工された角のないデザインが採用されていたが、新製品（右）はベゼルがフラットな板状のデザインとなっている。
撮影：太田百合子
中でも注力したのが、愛着の持てる｢デザイン｣だという。
OPPO Reno7 Aのプロダクトマネージャーを務める中川裕也氏によれば、プロダクトデザインに高い専門性を持つ国内のデザイン会社の協力を得て、大規模なインタビューを実施。｢感性に寄り添うデザインを目指した｣という。
OPPO Reno7 Aの背面には、｢OPPO Glow｣と名付けられた特殊な加工が採用されている。
指紋が付きにくいマットで滑らかな触り心地と、見る角度や光の当たり方によってきらめく塗装が両立した、シンプルだが飽きの来ないデザインになっている。
激戦区である中価格帯市場で｢長期利用ニーズ｣を狙う
2019年から発売されている｢OPPO Reno A｣シリーズ。過去3世代の国内の累計販売台数は130万台にのぼる。
撮影：太田百合子
今回の｢OPPO Reno7 A｣はシリーズ4機種目に当たる。
過去のシリーズはいずれも、大画面ディスプレイや充実のカメラ機能を備え、防水・防じん、おサイフケータイ（FeliCa）といった｢日本仕様｣にも対応。
必要十分な機能とスペックを備えつつ、一方で3～4万円台という手に取りやすい価格を実現してきた。
ただ、日本市場は大手キャリアの大幅割引廃止に伴う端末価格の高騰や、スマートフォンの機能が成熟してコモディティ化（商品の画一化）が進んでいる。
オウガ・ジャパン 専務取締役 河野謙三氏（中央）、ブランドディレクター 黒川進一氏（左）、プロダクトマネージャー 中川裕也氏（右）。
撮影：太田百合子
オウガ・ジャパン 専務取締役の河野謙三氏は、｢販売台数は右肩上がりで推移している｣と語り、特に｢OPPO Reno3 A｣の発売以降は、｢スマートフォンに感度の高い人だけでなく、普通の人にも手に取ってもらえるようになった｣と話す。
そして、今回の｢OPPO Reno7 A｣では｢ときめき、長持ち。｣をコンセプトに掲げた。
ユーザーの長期利用を想定し、AGC製の強化ガラスを採用して堅牢性を高めているほか、AIを用いてシステムの劣化を防止する機能も搭載されている。
メモリーの圧縮方式を変更してシステム可動領域を効率よく維持することで、長期間利用に伴うシステムの劣化を防げるとのこと。オウガ・ジャパンは｢36カ月間使用してもシステムの劣化度合いを5％以下に抑えられる｣としている。
また、アフターケア体制を整備し、サポートも強化される。
端末破損時に無料修理が受けられる｢OPPO Care プレミアム保証サービス｣を、Reno7 Aユーザーに向けて8月末までキャンペーン価格で提供する。
オウガ・ジャパンは、触り心地や多機能・高性能さ、保証サービスなどを追求することで、ユーザーにスマートフォンを長く使ってもらい、次の世代に向けた｢持続可能な将来にも貢献できる｣ブランドイメージの確立を狙っている。
