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【マッキンゼー報告書】生涯年収の半分は「実務で得た学び」から稼ぎ出される

パソコンを見る女性と男性

Maskot/Getty Images

キャリアパスが急速に変化している。頻繁に職場を移るのはもちろん、専門分野や職種さえ頻繁に変える人が増えている。

こうした動きは良い結果をもたらしている。マッキンゼーによると、平均的な生涯所得のほぼ半分は、実務を通して得た学びから稼ぎ出されることが分かった。学位を持たない人にとってはその比率がさらに大きいという。

逼迫する労働市場においては、雇用主はこの新たな現実に向き合わなければ、従来の型に当てはまらない有能な人材を失うリスクに直面する——それがマッキンゼーの新たな報告書の結論だ。この報告書はドイツ、インド、アメリカ、イギリス各国の職業人400万人のプロフィールと何万件もの求人情報を分析し、職歴と収入を調べ上げたものだ。

多くの組織が雇用や労働力の多様化に苦労している時代にあって、その報告内容には従業員の雇用や定着率向上に向けた重要な示唆が含まれている。企業は、社員から何を得るかよりも、社員がそれぞれの仕事から何を得られるかを考えていく必要がある。社員のキャリアの各段階においてスキルを習得する体制が整っていれば、社員にとって職場にとどまる強力なインセンティブになる。

「『ぴったりの人材が見つからない』とこぼす企業は多いのですが、企業の方こそ特定のスキル、一定年数の職歴、特定の大学の学位を合わせ持つユニコーン人材に固執しているんです」

そう語るのは、マッキンゼーのシニアパートナーで、報告書の作成にも携わったビル・シャニンガー(Bill Schaninger)だ。

完璧な候補者がなかなか見つからないことを嘆くより、企業側はもっとOJTや人材開発に力を入れ、適格の社員を見逃すことがないよう、応募者枠を広げる必要がある。そのような対応ができる企業であれば、有能な人材を惹きつけてビジネスの業績を上げるという面では、戦略上優位に立てるだろう。

「優れた仕事をする人間のタイプは一つに限らないという考えを、企業は受け入れる必要があります。そうすれば悩みから解放されるはず」とシャニンガーは言う。

「2、3年に一度は未経験の職務を経験するべき」

同報告書によると、平均的な従業員たちは2〜4年ごとに職務を変えており、その80%が他社への転職である。このことから、社内昇進では社員が意欲を保てるだけの幅広い成長見込みがないことが読み取れる、と報告書の著者たちは述べている。

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