やっぱり“勉強しない日本人”。｢自ら学ぶ｣は2年連続減少【5万人調査】

学び直しやリスキリングの必要性が叫ばれるなか、それでも｢勉強しない日本人｣が改めて浮き彫りになった。

リクルートワークス研究所は2022年6月21日、約5万6000人を対象にしたアンケート調査｢全国終業実態パネル調査（2021年）｣の結果をまとめた。

その結果、コロナ直後に急激に悪化していた｢学習・訓練｣に関する項目は、2021年もほぼ変わらない水準で、なかでも自ら勉強する｢自己啓発｣については、前年よりもさらに悪化していた。

この調査は｢学習・訓練｣のほか、労働時間や有休取得率などワークライフバランスなど主に働き方に関する内容を調査。同一の人物を2016年から毎年追跡調査しており、同一個人を追跡するパネル調査としては国内最大規模という。

仕事を通じた学びも、コロナ前には届かず

｢学習・訓練｣については、2020年時点の調査からコロナの影響で状況が悪化していた。リモートワークが増えたことなどで、OJT（仕事を通じての教育）が減ったことに加え、特に対面での講習会などOff-JT（通常の業務から離れての教育）の機会も減少していた。

コロナ禍から1年が経過した2021年はどうなったのか？

Off-JTは前年よりも0.7ポイント増えたものの、OJTについては0.1ポイント低下。いずれもコロナ前の2019年に比べて低い状況のままだった。

さらに、自ら学習する｢自己啓発｣についても前年比0.2ポイント低下。コロナ禍でさらに自主的な学びからは遠ざかっている結果となった。

この調査結果について、リクルートワークス研究所の孫亜文（そん・あもん）研究員は、

｢依然として教育機会（Off-JT）がないと回答するケースも多かった。企業側からの学びの場を提示することが、自主的に学ぶことにつながるという調査結果もあり、オンラインでの研修も含めて教育機会を増やす必要がある｣

とした。

また自主的に学びを進めるために、個人や企業に求められる役割については次のように指摘した。

｢個人としては、自分がどういった学びが必要なのか、そのためにどういったツールや方法があるのかをまず知ることが重要だ。それを個人が見つけられる環境を作るために政府も取り組んでおり、民間とも円滑に連携していく必要があると考えている｣

日本では低調｢人への投資｣

学び直しやリスキリングへの関心は、これまで以上に高まっている。

背景には生産性の低さがある。日本の労働生産性はOECD加盟37カ国中26位（2019年、就業者1人あたり）と低迷している。生産性を上げるため、アメリカやフランスでは、企業が｢人への投資｣を強化しているが日本ではいまだに低調で、しかも減少傾向にある。

政府が6月に閣議決定した経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）では｢人への投資｣をうたい、｢ 社会全体で学び直し（リカレント教育）を促進するための環境を整備する｣と明記。今後3年間で4000億円規模の施策に取り組むとしている。