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経費削減が急務のスタートアップにベンチャーキャピタル9社がアドバイス「レイオフ以外にも方法はある」

経費削減の必要に迫られるスタートアップ。VCはどんなアドバイスをしているのだろうか。

Emergence Capital; Hoxton Ventures; Lerer Hippeau; Upfront; Marianne Ayala/Insider

スタートアップの創業者らは今、強い痛みを覚えている。

ベンチャーキャピタル(VC)はここ何年もの間、スタートアップに対して「何が何でも成長せよ」と言い続けてきた。それなのに突如として、テック業界にはここ10年お目にかかったことのないような新たなお達しが出た。

経費を削減し、できるだけランウェイを延ばして「死のスパイラルを回避せよ」——先ごろ、シリコンバレーのベンチャーキャピタル(VC)、セコイア・キャピタル(Sequoia Capital)はスタートアップの創業者たちにそう警告を発したのだ。

VCの資金が枯渇し、テック業界の上場企業の株価は急落するなど、同業界はここ数カ月苦境に陥っている。

「株式市場とプライベートマーケット双方における最近の調整を考えれば、株価収益率は下がってきますから、企業はそれを押し戻すためにさらに業績を上げる必要があります。つまり、ランウェイを延ばさなければならないということです」

そう指摘するのは、レアラー・ヒプー(Lerer Hippeau)社のパートナー、イザベル・フェルプス(Isabelle Phelps)だ。「投資家たちも、収益と効率をよりいっそう重視するようになってきています」

スタートアップ企業にとっての最大の支出は、何といっても給与支払いだ。多くの場合、予算全体の半分以上をこれが占めている。

そのためにカメオ(Cameo)からボルト(Bolt)まで、先月だけで70社以上のスタートアップが合計1万7000人の従業員解雇に踏み切っており、テック業界の解雇情報をまとめたサイト「Layoffs.fyi」によると、これは2022年4月から350%の増加だという。

とはいえ、スタートアップにとって経費削減の方法はレイオフ以外にもいろいろある。そこでInsiderは9社のVCを取材し、自身のポートフォリオ企業に対して今どんなアドバイスを授けるか尋ねた。

マー・ハーシェンソン(ピア・ベンチャーズ 共同創業者兼マネージング・パートナー)

マー・ハーシェンソン

Pear VC

プロダクトの価格を重視すること。顧客に、月々の定額払いではなく1年契約の一括前払いに合意してもらえるなら、現在の市況ではその方が得策だ。

取引ごとに必ず利益を上げることも重要だ。VCの資金で成長を買うことはできない。あなたが利益を挙げるのに必要なだけの金額を顧客に支払ってもらえないなら、早いうちにそれを見極めることだ。

そんなの当たり前じゃないかと思うかもしれないが、必ずしもそうとは言い切れない。創業者というのは自社のプロダクトの価格をつい安めに設定しがちだが、顧客にもっと払わせるべきだ。

同じ価格で機能を減らせないか、サービスを減らせないかと検討してみること(これは特に、運営費の比重が大きいビジネスについて言える)。例えば、10分で届けなければいけないのか?30分ではどうか?などだ。

シード段階ではマーケティング費を最小限にとどめ、体系的な低コストのチャネル(コンテンツ、照会、その他)に注力する。そのようなチャネルを構築することが、長い目で見れば常により良い、より持続可能な戦略となる。

ベンダー契約を再交渉するのも手だ。例えば、セールスフォースなどのプラットフォームに高額を支払っていないだろうか。私だったら担当者に電話して、解約しなければならないなどと言ってみる。同じことが弁護士などのサービスについても言える。常に契約内容を一つひとつ細かく見直し、何が削れるかを考えよう。

マーク・サスター(アップフロント マネージング・パートナー)

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