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株価はいつ底打ちするのか。過去70年間、13回のインフレ記録は「ピーク直後に株価上昇」ゴールドマン最新分析

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米金融大手ゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)はインフレの今後の展開と、このタイミングで推奨される投資先を顧客向けに情報提供している。

REUTERS/Brendan McDermid

米金融大手ゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)によれば、現在の調整局面のように米連邦準備制度理事会(FRB)のタカ派姿勢にけん引されて株価下落が進むケースでは、通常、ある条件が満たされない限り株価の底打ちはやって来ないという。

条件は至って単純で、景気の動向にかかわらず、兎にも角にもFRBがハト派姿勢に戻る必要があるということだ。

ゴールドマン・サックスのグローバルマーケットストラテジスト、ビッキー・チャンは最近(6月14日)の顧客向けレポートで次のように分析している。

「金融政策を主因とする株式市場の調整局面は、ほとんどの場合、景気の底打ちとは無関係に、FRBが政策スタンスを緩和方向に転換したときに底打ちすることが(過去のデータ分析から)分かっています

実際、FRBのハト派転換で株式市場が底打ちした数カ月後、景気の底が遅れてやってくるケースがほとんどです。

金融引き締めが株価調整の主因となっている場合、緩和方向へのシフトにより、市場は低迷した経済活動がそのうち回復に向かうと予見できるので、それが株式にとってはすぐさま安心材料として作用するわけです」

そうした政策スタンスの転換が具体的にどのような形で可視化されるかは、そのときの経済状況によって異なる。

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