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売上は4年で4倍。好調リクルートを支える「HRテクノロジー事業」圧倒的収益力の秘密

会計とファイナンスで読むニュース

T. Schneider / Shutterstock.com

リクルートホールディングス(以下、リクルート)と聞いて、みなさんは何を連想しますか?

就職活動でおなじみの「リクナビ」、旅行・宿泊予約の「じゃらん」、飲食店やヘアサロンの予約を行う「ホットペッパー」、不動産に関するポータルサイトの「suumo」、ブライダル関連の「ゼクシィ」などなど、読者のみなさんもどれか一つぐらいは利用経験があるのではないでしょうか。最近では、受験勉強などの学習サービス「スタディサプリ」も有名ですね。

そのリクルートが、先ごろ発表した2022年3月期の決算において、前年比27%増で過去最高となる2.87兆円の売上収益を計上しました。親会社の所有者に帰属する当期利益(以下、当期利益)は前年比125%増の2968億円と、こちらも過去最高の水準です。

では上記に挙げたリクルートのサービスのうち、過去最高となった2022年3月期の売上と利益に最も貢献したものはどれだと思いますか?

実は上記のいずれでもありません。現在のリクルートを牽引しているのは、「HRテクノロジー事業」と呼ばれる部門なのです。

「リクナビ」や「ホットペッパー」など私たちにも身近なサービスと比べると、「HRテクノロジー事業」にはあまりなじみがないという方も多いかもしれません。いったいどのような事業で、リクルートを牽引するほどの強さの秘密はどこにあるのでしょうか?

そこで今回は前後編の2回にわたり、過去最高の決算となったリクルートの最新のビジネスモデルについて、会計とファイナンスの観点から考察していきます。

ユーザーと企業を結びつけるリクルートのリボンモデル

まずはリクルートの業績を概観しておきましょう。

図表1は、直近5期分の売上収益と当期利益の推移です。売上収益の成長もさることながら、当期利益の成長率は前年比125%と、まさに驚異的な水準です。

リクルート有価証券報告書および決算短信より筆者作成。

これほどの成長を実現できた要因を詳しく見るために、今度はセグメント別に見ていきましょう。

リクルートは現在、「人材派遣事業」「メディア&ソリューション事業」「HRテクノロジー事業」の3つの事業を柱としています。

「人材派遣業」はリクルートが昔から得意としている人材派遣の事業です。

「メディア&ソリューション事業」は、国内の住宅、美容、結婚、旅⾏、飲⾷などの分野で顧客企業の集客、顧客管理や販売促進等を行っている事業です。最近では「Airペイ」や「Airレジ」といった決済や注文管理の支援にも力を入れています。

これら2つの事業は、言ってみれば従来のリクルートが得意としてきた事業体です。

では3つ目の「HRテクノロジー事業」とは何かというと、これは求人プラットフォームの運営や人材ビジネスに関するソリューション提供などを行っている事業です。HRテクノロジー事業を構成するのは、後述する「Indeed」と「Glassdoor」という2つのオンラインプラットフォームです。

多様な事業を行っている現在のリクルートのエコシステムを表現したものが以下の図表2です。

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