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米国テック人材採用戦線に異状あり。「誰もオフィスに来ないなら高給な国内人材を雇う価値はあるのか」

テック人材にグローバリゼーションの波

Rebecca Zisser/Insider

給与計算のスタートアップであるディール(Deel)はサンフランシスコに本社を置いているが、同社が募集している21のエンジニア職はここを拠点としていない。おそらく、アメリカに拠点を置くこともないだろう。

ディールは、ラテンアメリカ、ヨーロッパ、アフリカ、中東など、これらのポジションに就く人材を採用したい地域はあるものの、場所に関係なく最高の候補者を採用することを優先したいため、柔軟に対応するつもりだ。

2019年の創業以来、ディールはこの規模としてはおそらく最もグローバルなテック企業として成長してきた。ナイジェリア、コロンビア、ベラルーシなど75カ国以上に1100人の従業員が散在している。アメリカの社員は全体の18%で、エンジニア、データ、プロダクト担当はわずか1%に過ぎない。

これは、テック企業がこれまで行ってきたビジネスのやり方とは根本的に異なるものだ。

シリコンバレーは当初から、トップレベルの仕事をシリコンバレーに留めることにこだわってきたため、誰もがテーブル・サッカーや無料の寿司で絆を深めることができた。福利厚生は社員を喜ばせるためではなく、チームが24時間365日一緒にいるための手段だった。

テック業界で長年要職を務めてきたドゥリ・チタヤット(Duri Chitayat)は、「対面でのコラボレーションが重要だったんです。クリエイティビティはそこから生まれますからね」と語る。

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