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景気後退入りを前にナイキCEO「強い会社はますます強く」自信満々の理由。流行の最先端は「脆い」と

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景気後退入りが現実味を帯びるなか、世界を代表するスポーツ用品企業ナイキ(Nike)の戦略が注目される。

pio3/Shutterstock.com

景気減速が企業の業績に打撃を与えるなか、ナイキウォッチャーたちがいま共通して抱く疑問は、果たしてこの世界最大のスニーカーメーカーの規模と体力は荒波を乗り切るのに十分なのか、というものだ。

この疑問は、エコノミストが景気後退入りの可能性について議論する状況のもとで、アナリストが推奨銘柄をふるいにかける上で問うものでもある。

米スポーツ用品大手ナイキ(Nike)が6月27日に開催した2022会計年度第4四半期(3〜5月)の決算説明会で、ジョン・ドナホー最高経営責任者(CEO)は、厳しい経済状況においても同社には投資を続ける力があると強調した。

「(過去に)他の企業が投資を減らす中でも、私たちは投資を続けました。その投資がナイキをより強くしたのです」

米資産管理大手ウェドブッシュ・セキュリティーズ(Wedbush Securities)のトム・ニキックは最近のアナリストレポートで、マクロ経済情勢の変化とサプライチェーンの混乱が続く現在の状況を「騒々(そうぞう)しい」と表現。

それでも、ナイキの(事業計画を達成する)実行力を踏まえれば、ウェドブッシュのカバレッジ(評価対象銘柄)においてナイキは「最強のブランドのひとつ」であることに変わりはないと評価している。

ナイキの2022会計年度(2021年6月〜22年5月)の通期売上高は467億ドル(約6兆3000億円)で、業界2位アディダス(Adidas)の2021会計年度(2021年1月〜12月)の233億ドルに比べてほぼ2倍の規模だった。

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