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日本では全然無名の「小売りテクノロジー」が凄すぎる。Gopuff、Radar、Foxtrot…「革命前夜」10人のリーダー

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小売業界では「実店舗+Eコマース」を革命レベルにまで昇華させるテクノロジーが次々登場している。

Shutterstock.com

小売業者にとって今回のパンデミックを乗り切るのは容易なことではなかった。

それでも、消費者が店舗やショッピングモールより安全な自宅での買い物を希望するなか、Eコマースに投資することで売り上げを伸ばすことに成功した企業は少なくない。

しかし、小売業界はいま新たな試練に直面している。

急拡大した巣ごもり需要の反動でEコマースの売り上げが伸び悩む一方で、記録的なインフレが進み、景気後退の足音まで迫ってきた。

そんな状況下にあっても、多くの消費者はパンデミックのさなかに身につけた(オンライン中心の)ショッピング習慣や迅速な配達サービスといった小売業者への期待を持ち続けている。

消費者のそうした期待は、小売業者がアマゾン(Amazon)のごとく手軽でスピーディな買い物体験を提供しなければならないことを意味している。

例えば、オンラインでの買い物と店舗での商品受け取りを可能にし、さらにはメタバースでの買い物体験の提供も検討する必要があるだろう。

大枚をはたいてフェイスブック(Facebook)に広告を出すより、ティックトック(TikTok)でライブコマース(映像の生配信を通じた販売)を行ったほうが、消費者には喜ばれるはずだ。

高まる期待に応えるために、小売業は今後どうすればいいのだろうか。

その問いに最も的確に回答できるであろう10人のビジネスリーダーたちの近未来予測を紹介する。

いずれも、人工知能やメタバース、顧客マーケティングなどリテール(小売り)テクノロジーの領域で業界をリードする革新的な経営者たちばかりだ。

【LEADER 1】グーグルクラウド(Google Cloud)/キャリー・タープ

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リテール&コンシューマーソリューション担当バイスプレジデントのキャリー・タープ(Carrie Tharp)。

Google

タープは、グーグルクラウドの小売業者向け検索テクノロジーと人工知能(AI)によるレコメンデーションを支える頭脳と言っていい。

彼女のチームは、ウォルマート、イケア(Ikea)、化粧品専門店チェーンのセフォラ(Sephora)などさまざまな小売業者が「検索離脱」(=検索した商品が簡単に見つからないために買い物客が小売業者のサイトを離脱すること)を回避できるよう支援を行っている。

タープのチームは、2021年に検索離脱に関する大規模な調査を実施し、一部の小売業のオンラインショッピング体験に大きな「穴」があることを発見した。

「グーグルクラウドは、小売業者が直面する真の課題を解決し、ビジネス成長の機会を獲得できるよう、業界特化型のAI、機械学習、データ分析ソリューションを提供し、小売業のデジタルトランスフォーメーションを支援していきます」(タープ)

タープ自身、少女時代に両親が経営する食料品店で働き、その後、高級百貨店のニーマン・マーカス(Neiman Marcus Group)と時計メーカーのフォシル(Fossil Group)でEコマースやデジタル体験、マーケティングを統括するなど、常に小売業とつながるキャリアを歩んできた。

そのほか、オンライン旅行代理店のトラベロシティ(Travelocity)ではイノベーションを、食品・飲料品メーカーのディーンフーズ(Dean Foods)では経営戦略も担当している。

【LEADER 2】アマゾン(Amazon)/ディリップ・クマール

Amazon

店舗リテール・技術担当バイスプレジデントのディリップ・クマール(Dilip Kumar)。

Amazon

アマゾンはここ数年、レジなし決済システム「ジャスト・ウォーク・アウト(Just Walk Out)」を展開している。

このテクノロジーにより、買い物客はレジに並ぶことなく、欲しい商品を陳列棚から手に取って、そのまま店を出ることができる。出口のゲートを通過した時点で、アマゾンアカウントに登録したクレジットカードに自動的に代金が請求され、スマートフォンに電子レシートが届く。

この近未来的な技術を担当するのがクマール。アマゾンが近年力を入れているフィジカルストア(実店舗)向けのテクノロジー開発を担当するバイスプレジデントだ。

ジャスト・ウォーク・アウトは2018年初め、シアトルにある店舗面積160平方メートル超のレジなしコンビニエンスストア「アマゾンゴー(Amazon Go)」に初めて導入された。その後、さまざまな規模の店舗でも導入されている。

「ジャスト・ウォーク・アウトは、小規模なコンビニからフルサイズの食品スーパー、さらには空港やスタジアム内の店舗のような短時間に数多くの顧客が訪れる場所でも機能しています」(クマール)

アマゾンが2017年に買収した米自然食品スーパー最大手ホールフーズ・マーケット(Whole Foods Market)のワシントンDCにある店舗でも2022年2月、ジャスト・ウォーク・アウトが導入された。ホールフーズの店舗は、コンビニのアマゾンゴーに比べて10倍以上の面積があり、来店客数もはるかに多い。

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