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業績発表後に“5割以上の確率”で株価上昇する10銘柄「過去15年間で14年予測的中」ゴールドマンS厳選

ゴールドマン・サックス

景気後退入りが現実味を帯びるなか、トレーダーは弱気ポジションの拡大を急ぐ。が、米金融大手ゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)はその戦略を「つまずく可能性がある」と否定する。

Spencer Platt/Getty Images

米金融大手ゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)によれば、2022年第2四半期(4〜6月)の決算発表シーズンを迎え、投資家たちは最悪の事態に備えようと弱気のポジション拡大を進めている。2021年冬から続く米国株の惨状を考えれば、やむを得ない判断だ。

S&P500種株価指数は年初来18%下落(7月19日終値)、米連邦準備制度理事会(FRB)の急激な引き締め政策の影響で景気減速の兆しが見られるなか、景気後退はもはや可能性というよりコンセンサス(一致した意見)の領域に入っている。

(FRBの利上げに端を発する)金利上昇にもかかわらずインフレの加速が続く現状は、問題をますます複雑にしている。

ゴールドマン・サックスのデリバティブ(先物やオプション取引などの金融派生商品)調査部門を率いるジョン・マーシャルは、7月中旬の顧客向けメールで、トレーダーが今後の株価下落を予測してプットオプションに買いを入れている状況を報告している。

プットオプションとは、ある金融商品を一定の期間内にあらかじめ決められた価格(権利行使価格と呼ぶ)で「得る権利」を指す。当該商品の価格が権利行使価格を割り込み、なおかつ商品購入時の支払額を回収できるところまで下がれば、それより下がった分は利益として受けとれる。

その逆の「買う権利」、つまりコールオプションは株価上昇時に利益を得られるが、足もとではあまり活発に取引されていない。

ただ、マーシャルの見方では、プットオプションの買いに代表されるような(株価下落に備えて)弱気ポジションを買い増す戦略はつまずく可能性があるという。

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