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年俸4700万円も…高給で「環境スペシャリスト」引き抜くウォール街。欲しいのは投資の環境リスク分析できる専門家

環境科学者

多くの企業がより厳しい規制や株主からの圧力に直面するようになった近年、大手投資会社は、環境科学者を積極的に雇用し始めている。

Anna Kim/Insider

JPモルガン(JPMorgan)でサステナビリティを担当する幹部は気候変動対策推進運動を行う非営利団体から引き抜かれてきた。ブラックロック(BlackRock)の気候変動およびサステナビリティ研究部門トップは主要な環境保護団体の出身だ。大気科学と環境科学の博士号を持つ気候問題のスペシャリストもバンガード(Vanguard)の投資スチュワードシップチームに加わった。

このように、いまウォール街では気候科学者や環境保護の専門家たちの存在感が増している。

銀行やファンドマネージャーは、気候温暖化に立ち向かうという重大な使命を果たす助けとなり、投資における環境リスクを洗い出すことができる新しい仲間を探すため、数学の天才や市場マニア、金融系学部出身者といった従来の人材以外に目を向けている。

これは、多くの企業がより厳しい規制や株主からの圧力に直面するようになった近年、顕著になってきた傾向だ。だがそれは、銀行の頭取やプライベート・エクイティ企業の幹部たちが突如として道徳に目覚めたからではない。

投資会社は、ライバルよりも深い洞察力を持ち、専門家とより強固な関係を築くことの重要性をよく理解している。そのため彼らは学界や非営利団体、政府機関から環境の専門家を引き抜くために多額の報酬を支払うことをいとわないのだ。

「ポートフォリオの対象となる企業の経営層はたいてい、契約交渉チームの中に科学者が含まれていると反応がいいんですよ」とエグゼクティブサーチ会社、スペンサースチュワート(Spencer Stuart)のコンサルタントであり同社のESG・インパクト投資部門を設立したローレン・キャラガン(Lauren Callaghan)は言う。

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