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ディズニー、ネットフリックス…景気後退で迫る広告収入減の懸念。ストリーミング各社の明暗を分けるのは?

Disney+

Disney+の『イマジニアリング』(原題:The Imagineering Story)より。

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景気後退が近づいているかどうかをエコノミストたちはまだ判断できていないのかもしれない。しかし、ハリウッドではすでに不況を想定し、最悪のシナリオを見極めようとしている。

消費者はこれまでより、映画やストリーミングサービスのサブスクリプションへの出費を控えるようになり、制作スタジオでは予算や人員削減が行われ、広告出稿も減り、メディア関連銘柄に対する投資家の信頼をも失わせるような動揺が起こる——これが最悪のシナリオだ。

上場しているエンターテインメント業界のコングロマリット(複合企業)の大方の認識は、「しばらく様子見」というものだ。グレート・リセッション(編注:アメリカのサブプライムローン問題に端を発し、2008〜2010年にかけて起きた世界的な景気後退)が起きてからすでに10年以上も経過していて(2007〜2008年には脚本家らによるストライキも重なった)、ハリウッドは当時とはかなり違う環境にある。特に現在は、パンデミックによる都市封鎖の影響からの回復期にあり、以前とはさらに異なるものになろうとしている。

ウォルト・ディズニー・カンパニー(Walt Disney Co.)は、テレビや映画だけでなくテーマパークやグッズなどの分野でも巨大な事業を展開しており、エンターテインメント業界におけるリーダー的存在だ。そのディズニーは2022年8月10日に行われた同社の第3四半期の決算発表の際、あるアナリストから景気後退懸念について尋ねられたCEOのボブ・チャペック(Bob Chapek)は、世界中にあるディズニーリゾートには客が押し寄せていると述べ、強気の回答をした。

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