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後悔先に立たず! いますぐ「マネーの専門家」と相談すべき7つの状況

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出産のような大きなライフイベントが近づいてきたら、ファイナンシャルプランナーに相談しよう。

LordHenriVoton/Getty Images

  • 自分で何とかしようとする気持ちはわかるが、金融のプロに支援を求めた方が賢明なときが必ずある。
  • 退職を考えた時とか子どもを大学に進学させたい時など、CFPがその目的を叶えるサポートをしてくれる。
  • 思いがけず大金を手にした場合も、早めにプロに相談して、いくら税金が発生するか把握しておこう。

家のリフォームからデイトレードに至るまで、何でも自分でやってみることは大事だ。だが、必ずしも全員がマネーの専門家ではないので、困ったときにはプロに相談すると良い。

ヤードリー・ウェルス・マネジメント(Yardley Wealth Management)のCEOで、ファイナンシャルプランナーであり自称「再建弁護士」のマイケル・ギャリー(Micheal Garry)氏は、ファイナンシャルプランナーに相談した方が良い7つの状況を次のように説明する。

1. 子どもの誕生や失業といった人生の重大なイベントが起こりそうなとき

出産や結婚など幸せな人生のイベントを心から楽しみたい、あるいは失業のストレスを軽減したいなら、ファイナンシャルプランナーの力を借りよう。

ギャリー氏によると、ファイナンシャルプランナーは「捻出できるかどうかわからない、人生を一変させるような大きな出費を伴うイベント」に備える助けになる。前もっていくらかかるかわかれば、後々大きな不安を軽減できる。

2. 相続や新規公開株(IPO)、宝くじに当たるなど、思いがけず大きな大金を手にしたとき

宝くじに当たった人は破産する可能性が高く、当選から5年以内に賞金の7割を使ってしまう。適切に資金を管理しなければ、相続や早期退職金、宝くじの賞金、IPOといった一時的な資金によって、人生が良くなるどころか悪くなることがある。富裕層であっても適切なファイナンシャルアドバイスがなければ、最終的に破産しかねないのだ。

特にお金に慣れていない場合はなおさら、手にした大金を動かす前にファイナンシャルプランナーに相談することをギャリー氏は勧める。そのお金の使い道によって支払う税金額が決まり、いくら税金を支払うかによって、税引き後に手元に残る金額が決まるからだ。

さらに、資金を大局的に見るうえでアドバイスが役立つ。ギャリー氏によると、大金が本当に人生を変えるほどの金額なのか理解するのに、ファイナンシャルアドバイザーや会計士といった外部の人間が必要なときもある。

3. 自分が知らないうちに資金状況が突然変わってしまったとき

これまで一度も延滞などしていないのに、月末に突然クレジットカードの支払いができなくなった経験はないだろうか? あるいは反対に、いつもと違うことは何もしていないのに、銀行残高が増加したことは? いずれの場合でも、何が起こっているのか突き止めるのが大事だ。

そんな時、多くの顧客を相手にしているファイナンシャルプランナーなら、原因を簡単に見つけられるかもしれない、とギャリー氏は言う。

摩訶不思議なお金の現象は、源泉徴収額の変更や、給与から給付金のために天引きされる金額が原因だ。こうしたお金の流れを辿る作業はだれもが得意とするわけではないが、ベテランの金融のプロなら、変化の原因を容易く突き止め、元の状況に戻すプランを立ててくれる。

4. 上手くやりくりしているが、その理由を説明できないとき

多くの人はお金を上手にやりくりしている。安定した職に就き、貯金や投資を行い、確定拠出年金を利用している。しかし、だからといって、将来の資産状況が保証されているわけではない。

ギャリー氏はこう指摘する。

80年代からほぼ一貫して株式市場の強気相場が続いており、その間働き続けてさえいれば万全だっただろう。景気後退時に投資をやめない限り、資産は成長し続けた。

しかし、将来もこれほど安泰だとは言えない。不確実な相場環境では、確かなファイナンシャルアドバイスこそが投資を守るのに役立つ。

退職が近づいているならば、特に気をつけたい。

「退職や55歳の定年まであと数年なのに、これまでに一度もお金についてだれかと腰を据えて話したことがないならば、ファイナンシャルアドバイザーに相談すると目からウロコが落ちるだろう」。退職年金への拠出金を引き上げるとか、リタイア後の快適な生活のために、あと数年働き続けなければならないことが発覚するかもしれない。

5. いつの日かリタイアしたいとき

これはほぼすべての人に当てはまる。今述べたように、資金ニーズや収入源について明確なビジョンなく退職してしまうのは危険だ。

退職して3年ほど経ってから、やってきたことが間違えだったとか、リタイアの準備が整っていなかったなどと後悔するのは避けたい。つまり、退職後の人生設計を立てる最善の時は、退職するはるか前なのだ。

例えばギャリー氏は、子どもの大学進学費用が、年金積立金を減らしかねないと指摘する。それを穴埋めする計画があれば、それでも構わないだろう。

離職して初めて年金積立金が不足することに気がついても、職場に復帰するのは困難だ。無職のまま数年が経過してしまうと、以前の収入に近い給与の仕事を見つけることは難しいか不可能なこともある。だからこそ、離職する前に、退職後の所得を把握しておくことが大事なのだ。

6. 子どもを大学に進学させるとき

ギャリー氏には奨学金で苦い経験がある。ロースクールへの進学費用として9万ドル(約1200万円)の借金を背負っていたところに、卒業して2週間後に第一子が誕生したのだ。弁護士になった最初の数年間は、家計をやりくりするために、夜な夜なバーテンダーのアシスタントとして働かなければならなかった。

同じ思いを子どもにさせたくないため、末娘が最初に選んだ大学の学費について、その後のキャリアから得られる予想所得額と比較して、率直に話をした。

ギャリー氏は、娘の教育費にいくら捻出できるか、彼女がいくら奨学金を借りることになるか、卒業後の毎月の返済額はいくらかを計算した。すると、大きな借金負担が毎月の給料のうちかなりの額を占めることや、自宅暮らしを続けることになりそうなことがわかった。こうした情報を受けて、彼女は素晴らしい州立大学に進学することを選んだ。彼女はその大学を気に入り、借金を負わずに卒業できた。

親には、奨学金を借りることについてしっかりと子供に教える責任があるとギャリー氏は言う。というのも、18歳の子どもには、「(奨学金の借入額は)さまざまな状況を考慮しない単なる数字になってしまう」からだ。

大学を決める時期は、ファイナンシャルプランナーと膝を詰めて話し、別の大学を選んだ場合の影響を見極める大事なときだ。卒業後まで親にも子供にもお金の面で重大な影響を及ぼし得る決断なのだ。

7. お金について心配しているか、ストレスを感じているとき

お金のストレスは、プロのサポートを求める最大の理由だとギャリーは言う。「心配で眠れない、あるいはとても神経質になっていて、常にお金のことが心に引っかかっているなら、ファイナンシャルプランナーに相談した方が良い」

ギャリー氏によると、顧客は、何が問題なのかわかってはいるが、その解決方法がわからないことが多い。問題は、毎月の返済額を払う余裕がなかったり、早期退職金でリタイアに十分なのかどうかということもある。

多額の負債を負ってストレスを抱えている人には、ファイナンシャルプランナーへの報酬は高くて払いきれないかもしれない。だからといって支援を受けられないわけではない。資産状況を把握しお金に関する問題の解決策を見つけるのに役立つ、多くの無料や低価格の信用相談サービスが利用可能だ。

[原文:7 signs you need to see a financial planner immediately]

(翻訳・中山桂、編集・長田真)

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