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GAFAMも軒並み「冬の時代」に突入…。雇用、研究、社食まで倹約の嵐

テックジャイアント

Google; Amazon; Met; iStock; Alyssa Powell/Insider

2021年の今頃、テクノロジー業界は活気に満ちていた。テックジャイアントの株価は高騰し、その従業員数はパンデミック開始以来ほぼ2倍になった。従業員は賃金上昇と豊富な雇用機会を享受し、「大退職時代(Great Resignation)」と、従業員の力の復活が叫ばれていた。

しかし、インフレが長期化し、FRB(米連邦準備制度理事会)も強気の対応をとることで、経済の見通しはひどく悪化している。エコノミストや経営者らの多くも景気後退の到来を予測している。いまや焦点は景気後退が来るかどうかではなく、それがどの程度深刻なものになるか、である。

大手テクノロジー企業の経営者たちは、来たるべき嵐の到来に不安な面持ちで身構えている。Insiderが報じた通り、アマゾンの経営陣は10月上旬に開催された全社会議で、「さらなる倹約を徹底」するよう従業員に通達した。

テクノロジー系投資ファンド、セルカウス・キャピタル・マネジメント(Selcouth Capital Management)のマネージング・ディレクター、キース・ホワン(Keith Hwang)は、「ビッグテックはどこも、いわゆる『大躊躇時代(Great Hesitation)』に突入したと見ています」と話す。

「景気がどの程度悪化するのか、誰も完全には把握できていません。ですからテック企業は真っ先にコストの大幅な削減に取り組んでいるのです」

もちろん、悪影響が生じたとしても、そのダメージは一様ではない。比較的影響が少ない企業もあるだろうし、逆に大打撃を受ける企業もあるだろう。

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