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労働者の94%が「勤務時間の柔軟性」を求めている…勤務場所の柔軟性を上回る。最新の調査で

Future Forumのブライアン・エリオットによると、会社の柔軟性に満足していない従業員は「大きなリスク」だという。

Future Forumのブライアン・エリオットによると、会社の柔軟性に満足していない従業員は「大きなリスク」だという。

Alexi Rosenfeld/Getty Images

  • 「在宅勤務」が従業員を惹きつける最高の方法だと思われてきたが、これからは「勤務時間の柔軟性(Work whenever)」についても検討した方がいいようだ。
  • Slackの調査では、労働者の94%が、午前9時から午後5時までの勤務ではなく、より柔軟な勤務時間を希望していると回答している。
  • これは、働く場所の柔軟性を求めると答えた労働者の数よりも多い。

「在宅勤務(WFH:work-from-home)」を選択できることが従業員を惹きつける最高の方法だと思われてきたが、これからは「勤務時間の柔軟性(Work whenever)」についても検討を始めるべきだろう。

2022年10月20日にSlackが発表した新たな調査によると、94%もの労働者が「勤務時間に柔軟性がほしい」と答え、「働く場所に柔軟性がほしい」と回答した労働者が80%だったことと比較すると、かなり多い結果となった。Axiosはこの傾向を「勤務時間の柔軟性(Work whenever)」と名付けた。

しかし、午前9時から午後5時の勤務時間から解放されることは、ほとんどの会社員にとって不可能だ。この調査の回答者の半数以上が、自分の勤務時間を調整する権限が「ほとんど、あるいはまったくない」と答えている。

勤務時間に柔軟性がないことを受け入れられない労働者は多い。調査データによると、厳格な勤務時間に縛られている労働者はそうでない労働者と比べて、「間違いなく」今後1年間に新しい仕事を探す確率が3倍になるという。

この調査レポートは、2022年5月にアメリカ、オーストラリア、フランス、ドイツ、日本、イギリスの知識労働者1万646人を対象に実施されたSlackの最新調査「Future Forum Pulse」から得られた多くの知見を取りまとめたものだ。

「現状に対する不満は、何年も前から水面下でくすぶっていた。パンデミックによってそれがあふれ出てきたのだ」とSlackが立ち上げたコンソーシアム「Future Forum」のバイスプレジデント、ブライアン・エリオット(Brian Elliott)は組織の発足時に述べている。

「在宅勤務へと急激に移行したことで、9時から5時まで、オフィス中心、均質な労働文化という数十年にわたる正統派の働き方に疑問が投げかけられるようになった」

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