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「静かな退職」はもう終わり。解雇を恐れて仕事に回帰…でもハッスルカルチャーは戻ってこない

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Getty; Marianne Ayala/Insider

ジャスティン(仮名)は某社のリクルーター。新型コロナのパンデミックの只中だった頃は1日10〜12時間働いていたが、その後労働時間を減らそうと決意。今年2月に取材したときには1週間の労働時間を40時間まで減らしていたが、そこからさらに少しずつ仕事を減らしていき一時期は週30時間ほどだった。労働時間を減らした分は、妻と生まれたばかりの子どもと過ごす時間に充てることにした。

ジャスティンのような働き方は「静かな退職(Quiet Quitting)」と呼ばれてアメリカではまたたく間にバズワードとなり、賛否両論を巻き起こした。ワークライフバランスをとるのは当然だという声もあれば、そんな怠けた態度で給料をもらうなんてズルいと非難する声もある。

しかし、アメリカで「静かな退職」をめぐる議論が盛んに交わされているさなか、ジャスティンはすでにギアを入れ替えていた。

夏に景気後退が囁かれ始めた頃、ジャスティンはクライアントが採用計画を縮小していることに気づいた。業績評価も厳しくなっており、同僚も何人か解雇を告げられた。

「それで不安になったんです。うちの家族では僕が唯一の稼ぎ手ですし」(ジャスティン)

そこでもうちょっと安全なやり方をしようと考えを改め、今では週に50時間、つまり当初の水準に戻して働いている。

アメリカの雇用市場は依然として堅調だ。しかし2022年3月に過去最高だった求人は15%減少しており、「大退職(Great Resignation)」の熱狂が沈静化しつつあることは間違いない。この1年間はすぐに辞めてしまう労働者に振り回されてきた雇用主が、再び優位な立場になりつつある。

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